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スカイマークはどこで道を誤ったのか

最高益を記録した年に苦境の兆し?

  • 赤井 奉久

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2014年8月7日(木)

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 国内3位の航空会社、スカイマークの経営に暗雲が立ち込めている。きっかけは、欧州航空機メーカー大手のエアバスが、スカイマークと結んだ超大型機「A380」の売買契約を解除したことにあった。さらに2014年4~6月期の決算では約57億円の最終赤字に転じた。今後は約700億円とも言われる違約金をエアバス側に支払わねばならない。

 2012年3月期決算では売上高803億円、営業利益153億円を記録し、最高益を叩き出したスカイマーク。それがわずか数年で危機的状況に陥った。

 1998年の就航当初からスカイマークの経営を分析してきた航空経営研究所の赤井奉久所長は、「最高益を叩き出した2011年度には今の苦境の兆しがあった」と説明する。どこでスカイマークは間違ったのか。赤井所長が寄稿する。

 日本の航空規制緩和の一番手として、1998年9月に就航したスカイマーク。A380の契約解除を発端に経営危機が懸念されている。だが歴史を振り変えると、同社は2004年に現社長の西久保慎一氏が経営を引き継ぐまで、創業以来ずっと経営難が続いていた。

創業以来、業績不振に苦しむスカイマークを救ったのが現社長の西久保慎一氏だった(撮影:Aviation Wire)

 当時の業績不振の大きな原因は、機材の不適合にあった。

 創業当初、スカイマークが目標に掲げていたのは2つ。国内3番目の航空会社になることと、長距離国際線への進出だった。そのため航空機は200~300も座席数のある中型機、米ボーイングの「767ER」を導入した。

 しかしこの中型機は、近距離国内線を中心に飛ばして低コストを実現するには無理があった。小型機であれば、近距離国内線をターゲットに、コストを抑えて運航することもできるだろう。だが200~300席規模の中型機となると、話は違う。磐石な顧客基盤を持ち、一定の収入単価を確保できる大手航空会社であれば、中型機でも十分商売になるだろう。しかし新規参入の小規模航空会社が採算を取るには無理があった。

 実際、当時のスカイマークはコスト高のために思い切った運賃戦略を取れず、搭乗率は低迷した。特に地方路線ではその傾向が顕著だった。そして、いくつかの路線で参入と撤退を繰り返し、赤字が膨れ上がり、破綻寸前まで追い込まれていったのだ。

 その窮状を救ったのが、現スカイマーク社長の西久保慎一氏だ。西久保氏は2003年、スカイマークの増資を引き受け、2004年に社長に就いた。自ら経営権を持っていたインターネット会社のゼロの資源を投入し、財務的に立て直していった。

 同時に西久保氏はスカイマークの抜本的な経営改革を進めていく。

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