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イノベーターも大事、イノベーターでない人も大事

石田淳×細谷功対談(第3回)

2014年8月25日(月)

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前回からの続き

石田:対談の1回目で、常にイノベーションを起こしていたい「イノベーター」と、既存の仕組みを粛々と回すことに関心がある人の2種類に分けて考えてみることが重要だ、という話がありました。

 こうしたイノベーターを社内から発掘することも大事だろうと思います。課長としては何ができますか。

ビジネスコンサルタントの細谷 功氏。細谷氏は、東京大学工学部卒業後、東芝を経てアーンスト&ヤング・コンサルティング(クニエの前身)に入社。製品開発・マーケティング・営業・生産などの分野で戦略策定、業務改革計画・実行支援、M&A後の統合等のコンサルティングを手がける。併せて、経営者やビジネスパーソンを対象に、地頭力、フェルミ推定、フレームワーク思考、アナロジー思考といった「思考力」や問題解決力に関する啓発活動を展開している。日経BPが主催するリーダー養成講座「課長塾」の講師も務める。(写真:的野 弘路)

細谷:感覚的に言えば、イノベーターと言われるような人は、大企業であればおそらく全社員のうち5%から10%程度の割合でしょう。

 最近は経営環境が変化していますから、イノベーターが必要とされる場面が増えていて、企業としてはその割合を増やすべきという局面に来ています。

 ただ、イノベーターと言われる人たちに、既存の仕組みを回しながら新しいことを発想させるのは難しい。だからこそ組織を完全に分けて評価指標も別にするとか、そういった特別な施策が必要になるわけです。ここに関しては、課長というよりは経営者の仕事になります。


石田:経営者はその必要性は分かっているのでしょうか。

細谷:分かっているけれども、矛盾する条件の中で四苦八苦している、という状況でしょうね。セクショナリズムは良くないと分かっているけれども、ビジネスを成り立たせるためには事業部ごとに予算管理をしっかりしなければならないとか。

会社の老化は止められない』(亜紀書房)

 つまり、理屈は分かっているけれども実際にはバランスを取るのが難しい、という悩みですね。

石田:会社が存続できなければ意味がないですからね。

細谷:その意味からすると、イノベーター以外の社員というのは相変わらず重要なんです。むしろ企業にとっては日々の業務をきちんと回す方が重要な責務ですから。


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「イノベーターも大事、イノベーターでない人も大事」の著者

石田 淳

石田 淳(いしだ・じゅん)

ウィルPMインターナショナル社長

行動科学マネジメントの第一人者。行動分析、行動心理を基にしたマネジメント手法を日本人に適したものにアレンジ、短期間で8割の「できない人」を「できる人」に変えると企業経営者などから支持を集める。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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