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三菱重工との火力発電統合の裏側

事業リストラを推し進めた中西宏明の決断

2014年8月28日(木)

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 2009年3月期に、国内の製造業史上最大となる7873億円の最終赤字を計上した日立製作所。そんな崖っぷちの総合メーカーをV字回復に導いたのは、本流から外れた“デッドヘッド(員数外)" の男たちだった――。3回目の今回は、川村隆・元会長の右腕として改革を推し進めた中西宏明・会長兼CEOの話を聞く。

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 2009年3月期に7873億円の連結最終赤字という経営危機に陥った日立製作所。5年間に渡る経営再建を、川村隆会長兼社長(当時)とともに主導したのが、中西宏明会長兼CEO(最高経営責任者、当時は副社長で、その後社長に就任)だ。だが、中西氏も川村氏と同様に、一度は日立の経営トップから外れている。中西氏は30歳代の時から「将来の社長候補」と呼ばれたエリートだったが、2005年、副社長のポストを目前にして、経営不振に陥っていた米ハードディスク装置(HDD)子会社、日立グローバルストレージテクノロジーズ(日立GST)の再建のため渡米することになる。

巨額赤字の日立GST再生を実現

川村氏と共に日立製作所の改革を主導した中西宏明・会長兼CEO(写真は都築雅人)

 日立GSTは毎年3億ドル近い営業赤字を続けていました。もともと日立のIT事業シフトの象徴として米IBMのHDD事業を買収してできた会社ですが、製品価格の下落で赤字が常態化していたのです。最初は調査の目的で渡米したのですが、これは自分がやるしかないな、と腹をくくりました。

 そこからやったのは、すべてです。人を変え、原価を下げると同時に、歩留まりを上げる、品質を上げるという作業も並行して進めました。特に、歩留まりと品質の改善が大変でした。

 HDDは月に1000万台近く生産する大量生産の製品です。相場が下がれば一気に赤字になるコモディティー製品でありながら、技術革新も進めていかなければならない。私が行ったころは、HDDの記録方式が水平磁気記録から、垂直磁気記録に切り替わるころでしたから、毎年数百億の赤字を出しながら、それ以上の設備投資を進めていくという二律背反の舵取りが必要でした。

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「異端児たちの決断――日立製作所 川村改革の2000日」のバックナンバー

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「三菱重工との火力発電統合の裏側」の著者

小板橋太郎

小板橋太郎(こいたばし・たろう)

前日経ビジネス編集委員兼副編集長

1991年立教大学文学部史学科卒、日本経済新聞社入社。整理部、社会部、産業部などを経て2011年から日経ビジネス編集委員。現在は日本経済新聞社企画報道部デスク

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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