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航空大手はなぜスクール運営に乗り出した?

東京五輪に向け有望学生を自社教育

2014年9月3日(水)

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 客室乗務員(CA)と言えば、これまで女性憧れの職業だった。今でも200人の応募に対して20~30倍の応募があることも珍しくない狭き門だ。元CAが開く私塾などに通い、本番に備える学生もいる。

 最近では航空業界のパイロットや整備士不足が懸念されているが、CAについては、人数だけでみれば運航に支障のない状況だった。それにもかかわらず、世界的に見ると、CAは航空会社間で採用競争が激化しているのだ。それも相手は、潤沢なオイルマネーを武器にサービスを拡充する中東勢からLCC(格安航空会社)まで幅広い。

 質の高いCAの確保がこれまで以上に求められるなか、2013年10月、全日本空輸(ANA)は現役CAが講師を務める「ANAエアラインスクール」を東京・築地に開設した。運営はANAグループ傘下のANAビジネスソリューションが手掛け、優秀な人材を取り込む狙いだ。

初対面の緊張を解きほぐすための「握手ゲーム」を説明する講師役のCAと受講生たち(撮影:吉川 忠行、ほかも同じ)

 これまでにも、CAになるためのさまざまな知識を学ぶ専門学校は存在した。だがその多くが教育ビジネスを手がける企業で、航空会社自体が専門学校を開設することはなかった。だがANAは、世界で初めて、航空会社本体がCA養成を念頭に置いた専門学校を開設した。CAを目指す大学生や専門学校生を対象としたダブルスクール形式で、優秀な受講生はANAグループの採用試験時に推薦を受けることができる。

 講義はマナーや立ち振る舞い、自己分析などに加えて、ANAの訓練施設を使った体験授業や機内食工場の見学など、航空会社でなければできない授業もある。

羽田空港の格納庫で767を見学するJALエアラインアカデミーの2期生

 ライバルの日本航空(JAL)も2014年1月、パソナグループのキャプランとともに「JALエアラインアカデミー」を開講した。同校もCAを目指す学生を対象としており、入講式を羽田にあるJALの格納庫で開き、実機を見学するのが恒例となっている。

 両社のスクールは、8月には地方の学生を対象にした夏期講座を開催。加えて、ANAのスクールは、東京に加えて、2014年6月から大阪校を開講。今後は福岡でも講義を実施するなど、大都市圏での展開を強化する。

 「私がCAを目指した数十年前にも、学生向けのスクールはありました」。CA出身で、JALの客室本部長の大川順子専務はこう振り返る。確かに、CA志望の学生を対象にしたスクールは以前から存在している。大小合わせれば、数え切れないほどのスクールがしのぎを削っている。

 しかしなぜ今、航空会社本体が自前でスクール運営に乗り出しているのだろうか。

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吉川 忠行

吉川 忠行(よしかわ・ただゆき)

Aviation Wire編集長

ライブドアで同業初の独自取材部門「ニュースセンター」立ち上げに参画。ライブドア事件も内側から報じる。退職後はAFP通信社等で取材を続け、2012年2月Aviation Wire創刊。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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名和 利男 サイバーディフェンス研究所上級分析官