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各国で始まるプログラミング教育必修化の波

遅れている日本の取り組み、環境整備は喫緊の課題

2014年10月6日(月)

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「smalruby」を使った島根県の中学校のプログラミング授業風景写真

 平成24年度(2012年度)からの新学習指導要領により、現在の中学校ではプログラミングが必修項目に入っていることをご存じだろうか。

 現代社会において、ITはなくてはならない必須のツールとなっているが、それを裏で支えているIT技術者については人手不足の状態が続いている。その流れを受け、教育の現場でもプログラミングが必修化された形である。

 経済産業省が発表した「情報サービス産業の現状」によると、ウェブビジネス市場は2011年の11兆円から20年の47兆円まで、約4.5倍に拡大すると予測されており、今後さらなる人材不足に陥ることは必至である。

 2014年9月18日の日経新聞でも「IT分野の派遣『月収100万円』でも集まらず」というような記事(会員限定)も出ており、すでにIT業界における人材不足は深刻な事態となりつつある。

 今回のコラムでは、今後ITの重要度が増す中、日本の未来を左右するであろう子供のプログラミング教育について、日本の教育の現状と各国の取り組み、今後の課題について考察してみたい。

日本のプログラミング教育の現状

 冒頭でも述べたが、日本では平成24年度(2012年度)の新学習指導要領により、中学校の「技術・家庭」において、従来選択科目であった「プログラムと計測・制御」の必修化が始まっている(新学習指導要領についてはこちらを参照)。

 学習指導要領を見てみると「プログラムと計測・制御」は、

ア)コンピュータを利用した計測・制御の基本的な仕組み
イ)情報処理の手順と、簡単なプログラムの作成

 という内容になっており、教材会社各社から1000円~3000円程度の安価なロボットやLED制御を用いた制御教材が続々と開発・販売されるようになってきている。

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「各国で始まるプログラミング教育必修化の波」の著者

片山 良平

片山 良平(かたやま・りょうへい)

ギノ株式会社 代表取締役社長

2012年にギノを設立、ITエンジニアに実際にプログラムを書いてもらい技術を評価するサービス「paiza」(パイザ)を2013年10月に開始した。ニートや音楽活動をしていたという異色の経歴も。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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