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ハーバードでは「トルーマンと原爆」をどう学ぶのか

サンドラ・サッチャー教授に聞く(1)

2014年11月5日(水)

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サンドラ・サッチャー Sandra Sucher
ハーバードビジネススクール教授。専門はマネジメントプラクティス。MBAプログラムにて必修科目「リーダーシップと企業倫理」、選択科目「モラルリーダー」、エグゼクティブプログラムにて「テクノロジーとオペレーションマネジメント」等を教えている。現在は、人件費、人員整理、解雇の代替手段等を専門に研究活動を行っている。ファイリーンズ社(老舗デパート)、フィデリティ・インベストメンツ社などで25年間に渡って要職を務めた後現職。著書に“Teaching The Moral Leader A Literature-based Leadership Course: A Guide for Instructors” (Routledge 2007), and “The Moral Leader: Challenges, Tools, and Insights” (Routledge 2008)

 学生から圧倒的な人気を誇る教授である。ハーバードの学生に「誰のリーダーシップの授業がよかった?」と聞くと、必ずサンドラ・サッチャー教授の名前があがる。そして、2014年5月の最終講義は伝説的だったと皆、口を揃える。

 リーダーシップの専門家として数多くの講座を受け持つサッチャー教授だが、特にリーダーの決断とモラルについて議論する選択科目「モラルリーダー」は教授の代名詞とも言える。「わが命つきるとも」「日の名残り」「キャサリン・グラハム わが人生」など、舞台、文学、自伝から“倫理的に究極の決断をしたリーダー”について学ぶ授業で、広島へ原爆投下を決断したトルーマン元大統領についても取り上げている。

 「モラルリーダー」とはどんなリーダーなのか、なぜ倫理やモラルを教えているのか、そして伝説的だったと言われる最終講義について、話を伺った。

(2014年6月24日 インタビュー)

リーダーシップとは責任である

佐藤智恵(聞き手)
1970年兵庫県生まれ。1992年東京大学教養学部卒業後、NHK入局。報道番組や音楽番組のディレクターとして7年間勤務した後、退局。2000年1月米コロンビア大学経営大学院留学、翌年5月MBA(経営学修士)取得。ボストンコンサルティンググループ、外資系テレビ局などを経て、2012年より作家/コンサルタントとして独立。2004年よりコロンビア大学経営大学院の入学面接官。ウェブサイトはこちら

佐藤:今年春の最終講義は素晴らしかったと多くの学生から聞いていましたので、インタビューさせていただくのを楽しみにしていました。先生はハーバードでリーダーシップを教えて何年になりますか?

サッチャー:「モラルリーダー」という選択科目を12年、「リーダーシップと企業倫理」を10年、教えています。

佐藤:長年リーダーシップを教えている先生は、リーダーシップをどのように定義されますか?

サッチャー:ピーター・ドラッカーはご存知ですよね。ドラッカーは「リーダーシップとは職位、名誉、肩書き、お金を得るためのものではない。リーダーシップとは責任である」と言っています。この定義を私たちは必修科目「リーダーシップと企業倫理」の核としています。

佐藤:「リーダーシップとは責任である」とはどういう意味でしょうか。

サッチャー:ビジネスリーダーには全うすべき責任があるという意味です。リーダーという仕事には必ず3つの責任が伴います。一つ目が持続的なビジネスを運営するという経済上の責任。法の精神と条文に従うという法律上の責任。そして、人間としての倫理・モラルの原則に従うという倫理上の責任。それは会社を経営し、人と接する上で基本となる原則です。

 さらに、リーダーは特定のステークホルダーについても責任を負います。会社に資金を提供してくれる投資家、製品やサービスを利用してくれる顧客、ビジネスの運営に欠かせない社員や取引先、そして、社会やコミュニティー。網の目のようにはりめぐらされたネットワークの中心に、リーダーは責任者として位置しています。

 「リーダーは経済、法律、倫理上の役割を果たすという責任に加え、ステークホルダー、および、結果に対する責任を負う」――これは、学問上の難解な定義ではなく、ビジネスの現実に則したリーダーシップの定義だと思っています。

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「ハーバードでは「トルーマンと原爆」をどう学ぶのか」の著者

佐藤 智恵

佐藤 智恵(さとう・ちえ)

作家/コラムニスト/コンサルタント

1992年東京大学教養学部卒。NHKにて番組ディレクターを務めた後、2000年1月米コロンビア大学経営大学院留学、翌年5月MBA取得。ボストンコンサルティング、外資系テレビ局などを経て2012年独立。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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