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その資格を取ったら、あなたは「変革」できるのか?

2014年10月22日(水)

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 グローバル企業に勤めるようになってから、自分の過去の努力を振り返ったときに、もっとも無駄に思えるのは目的意識なき資格試験の勉強だった。

 ○○検定、××資格…数限りない。私は生真面目な面もあるから、試験というとやっておく必要があるとただ思い、一所懸命準備した時期もあった。しかし、仕事と直結しない勉強は少し時間が経つとすぐ忘れてしまった。

 まだ日系企業に勤めていた頃、外資企業に転職した後輩に言われた一言が忘れられない。道端で偶然あったときに、「いま○○を目指してるんだ」と何気なく話したら、遠慮がちに、でもきっぱりと「まだ資格を取らんとあかんですか?」と言われたのだ。正直そのときには深い意味は分からなかった。「ふーん」と思っただけ。

 その後グローバル企業という未知のジャングルに飛び込んだ。そして、後輩があの時に言ってくれようとしたことが、初めてよく分かった。取り組むべきは座学ではなく、実戦で生きる腕を磨くことだった、と徹底的に思い知らされたわけだ。

実績は何か、そして何を成し遂げたいのか

 外資系企業の日本法人社長になってから、人を採用するときに、保有資格や英語の点数など聞いたことがない。有能な人材を確保するために大事だったのは、「どんな実績を、いかにしてあげてきたか?」「ここで何をしてくれるのか?成し遂げたいのか?」に集約されたからだ。

 歴史書、教養書がベストセラーになり、今はにわか教養ブームだ。ただ見ていると10年サイクルぐらいでブームになるような感じもあり、時としてこれもまた、日本人が何かに目覚めたというわけではなく、表面的な現象に見える。

教養で養うべきは「考える力」

 本来、教養で身に付けるべきは「考える力」であって知識ではない。その考え方に私も全く賛成だ。グローバルにビジネス競争が熾烈化するなか、いまの日本企業人に遠回りをしている余裕はない。だとすれば、考える力を効率的かつ効果的に身につけるうえで最適な場はOJT(職場での実戦的訓練)にほかならない。

 とはいえ管理職ばかり増えて職位構成が逆ピラミッドになっている企業も少なくない。それではあるべきOJTができない。だから、いま企業が直すべきは若手に責任ある仕事を卸せる仕組み作りだ。執行役員の仕事を部長級へ、部長級の仕事を中間管理職へ、中間管理職の仕事を、中堅ヒラ社員へ。そこを避けての「人財」育成にはかなり無理がある。

 それでも勉強はやらないよりやった方がまし、という理屈もあろう。でも本当にそうだろうか?

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「その資格を取ったら、あなたは「変革」できるのか?」の著者

岡村 進

岡村 進(おかむら・すすむ)

人財アジア代表取締役

1961年生まれ。1985年東京大学法学部卒。同年第一生命保険に入社し、20年間勤務。2005年スイス系UBSグローバル・アセット・マネジメント入社。2008年から日本法人社長。2013年から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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