• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

クルマにも“クロスオーバー”の波

BMW「X6」が拓いた高級車の新境地

2014年12月16日(火)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

2014年12月から日本でも納車を始めたドイツBMWの「X6」

 クロスオーバー、というと、ちょっと年配の方なら、音楽のジャンルを思い浮かべるのではないだろうか。筆者の学生時代にはすでに、フュージョンと呼ばれることのほうが多くなっていたが、どちらも、ジャズにロック、ポップスなど異なるジャンルを融合させた音楽の呼び方である。クロスオーバーは1970年代の、ジャズに電子楽器を取り入れた音楽をそう呼ぶことが多く、1970年代末から1980年代にかけて、これにロックの要素が加わるのに伴ってフュージョンと呼ばれることが多くなってきたように思う。

 このクロスオーバーという言葉が、いま最も多く使われているのは音楽の分野ではなく、自動車業界なのではないだろうか。なぜなら、いままさに異なるジャンルのクルマの魅力を融合させた車種の開発に、世界の自動車メーカーが力を注いでいるからだ。この動きが特に顕著なのがプレミアムカーのジャンルである。

クーペとSUVを融合

 このクロスオーバー車の分野で、近年新しい領域を切り開いた代表格といえるのが、ドイツBMWの「X6」だろう。ビー・エム・ダブリューが12月から納車を始めた新型「X6」の試乗会に参加してきたのを機会に、今回はこの話題を取り上げてみたい。

 X6は、2008年に初代が発売された。同社いわく「世界で初めてのスポーツ・アクティビティ・クーペ(SAC)」である。SACとは同社の造語だが、その狙いは、SUV(多目的スポーツ車)の機能性と、クーペのスタイルを融合することにある。

 このX6というクルマ、プラットフォームは「X5」というSUVがベースになっていて、技術的な新味は正直に言ってあまりない。純粋に、そのデザインが最大の魅力というクルマである。X5は、初代が2000年に登場したBMWで初めてのSUVで、米国サウスカロライナ州のスパータンバーグ工場で生産する。

 そもそもSUV自体が、「ジープ」に代表される悪路走破性に優れた4輪駆動車の機能と、ワゴン車のような乗用車の快適性を融合させることを狙いとして生まれたジャンルだから、X6はクロスオーバーのクロスオーバーという複雑な事情になっているわけだが、初代X6は6年間で累計販売台数が約25万台と、販売価格が800万円以上もする車種としては異例のヒット作となったことで、その後、X6が作り出したSUV+クーペというジャンルに様々なメーカーが参入してくることになる。

世界の完成車メーカーが開発を競う「自動運転」。しかし、それがもたらすのは、単にラクで安全なドライブの実現だけではありません。人々がクルマを買わなくなり、電気無人タクシーが街を走り回り、無人トラックが物流を担う、そんな「見たこともない未来」へとつながる可能性があるのです。
自動運転技術がもたらす未来を描く 「自動運転 ライフスタイルから電気自動車まで、すべてを変える破壊的イノベーション」 好評発売中です。

コメント7

「クルマのうんテク」のバックナンバー

一覧

「クルマにも“クロスオーバー”の波」の著者

鶴原 吉郎

鶴原 吉郎(つるはら・よしろう)

オートインサイト代表

1985年日経マグロウヒル社(現日経BP社)入社、2004年に自動車技術の専門情報誌の創刊を担当。編集長として約10年にわたって、同誌の編集に従事。2014年4月に独立、オートインサイトを設立。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

環境の変化にきちんと対応して、本来提供すべき信頼されるサービスを持続できる環境を作り出さなければならない。

ヤマトホールディングス社長 山内 雅喜氏