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2015年消費動向・鍵を握る“ご褒美消費”と外国人の目

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2014年12月22日(月)

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 2015年、世界はどうなるのか。日経BP社は英Economistから独占翻訳権を得て、『2015 世界はこうなる The World in 2015』を発行しました。世界各国の政治、紛争、諸問題、産業を展望する記事を50本選んで翻訳しています。世界81カ国、14業種の2015年に関するデータ集を掲載。さらに日本のビジネスリーダーにとって重要と思われる12のテーマについて経営者やコンサルタントの方々に予測と対策を寄稿いただきました。その中からキリン食生活文化研究所の太田恵理子所長による消費動向の記事を掲載します。

 2015年、日本経済の先行きは依然不透明だ。消費力という点では2014年4月の消費税率引き上げの影響からいまだ抜けだせないでいる。足元の失業率は改善し、現金給与総額は2014年3月以降、前年同月比プラスで推移している。しかし円安などの影響で消費者物価がそれを上回って上昇し、実質賃金は低下しており、消費意欲は減退している。

 消費増税は延期されたものの、2015年も基本的にはこの流れが続くだろう。流通企業のプライベートブランドや人件費の安いアジアで生産された商品など、コストカットを進めた低価格商品が増加し、生活者の間では必需消費を中心に生活防衛的な態度が定着するだろう。

 とはいえ、日本の生活者に全くゆとりがないわけではない。内閣府の「平成26年度国民生活に関する世論調査」によれば、生活程度を「中の中」以上と感じている人は7割を超える。安定収入が見込める層では「がんばった自分へのご褒美消費」が続きそうだ。

 これは、消費によって日々のストレスからリフレッシュし、生活に彩りを生みだそうとするものだ。その中心は、「プチ贅沢」と呼ばれる、期間限定のスイーツやクラフトビールなど、普段とは違う、しかし手が届く価格の商品だ。

 アベノミクスの推進で、男性に比べて消費意欲が旺盛な女性の就業・登用が進めば、ファッショングッズやちょっと贅沢な外食、さらには旅行などにも、ご褒美消費の対象が広がるかもしれない。

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