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「カイゼン」はIoTで進化する

日立製作所の東原社長が語る、モノ作りの進化

2015年1月5日(月)

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 2015年、史上4度目となる産業革命が幕を開けた。ドイツが先陣を切り、それをインドと米国が追う展開。一方、モノ作り大国を自認する日本はスタート地点で足踏みしたままだ。日経ビジネスは1月5日号で「日本を脅かす 第4次産業革命」と題する特集を掲載した。その連動記事の第1回は、日立製作所の東原敏昭社長のインタビューを掲載する。

 世界で革命を主導するのは、米ゼネラル・エレクトリックや独シーメンスなどの重電大手。産業機器とITを組み合わせることで、新たなビジネスを創出する。制御とITを強みとする日立がどう対抗するのか、戦略を聞いた。

(聞き手は小笠原 啓)

モノ作りの革命が、世界で同時に発生しています。その原動力の1つが、モノのインターネットを意味する「IoT(Internet of Things)」です。日本企業にどのようなインパクトがあるのでしょうか。

日立製作所の東原敏昭社長(写真:新関 雅士、以下同じ)

東原:日立グループでは既に、日立建機がダンプトラックにセンサーを装着し稼働状況を診断しています。英国の鉄道事業でも(鉄道車両の運行)データをクラウドで分析し、予兆診断サービスを提供しています。機器のライフサイクルを管理し、稼働率を高めるサービスでIoTは有効に活用できます。

 次にやりたいのが最適化です。例えば鉱山で、10台のダンプトラックの運行計画を作るとしましょう。1台ごとのエネルギー消費や、タイヤの消耗具合などが分かれば、運行スケジュールなどを最適化できます。ここに大きな成長のチャンスがあります。

 製品を作って納めた後、運用を含めてサービスをどう最適化するか。この視点を持たないメーカーは単なる部品の提供者になってしまい、価格以外では差別化できなくなります。

ゼロから構築ではムダが多い

モノ作りだけにこだわっていては、第4次産業革命で「おいしいところ」を持って行くのは、GEなど欧米企業になりかねませんね。

東原:彼らがどこまでできるのか、よく見極める必要があります。ただ日立は、ソリューションの提供では負けられません。顧客のイノベーションのパートナーになり勝っていきたい。そこで重要になるのが「プラットフォーム」の統一です。

 今後、製造業だけでなくエネルギーや交通、水道などの事業者もIoTの取り組みを進めるようになります。省エネという観点で、電力と交通の事業者で協力するケースも出てくるでしょう。

 その際に、ゼロからシステムを構築するのはムダが多い。そこで、各業界や企業がIoT化を進める際の基盤となる、プラットフォームを日立が提供したいと考えています。

どのようにしてプラットフォームを構築していくのでしょうか。

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「「カイゼン」はIoTで進化する」の著者

小笠原 啓

小笠原 啓(おがさわら・さとし)

日経ビジネス記者

早稲田大学政治経済学部卒業後、1998年に日経BP社入社。「日経ネットナビ」「日経ビジネス」「日経コンピュータ」の各編集部を経て、2014年9月から現職。製造業を軸に取材活動中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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