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「大東前社長が生きていたら怒られただろう」

「餃子の王将」が挑んだ、反常識の食材国産化

2015年1月16日(金)

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 昨年12月18日、京都にある王将フードサービスの本社に着いた頃、ひらひらと粉雪が舞い始めた。「餃子の王将」で知られる同社の大東隆行前社長がこの場所で凶弾に倒れたのは、1年前の2013年12月19日。突然、カリスマ経営者の後を継ぐことになった渡辺直人社長にとって、この1年間の重圧は想像を絶するものだったに違いない。

 王将は昨年10月、主力商品の餃子とラーメンの主要食材をすべて国内産に切り替えた。新聞記事では「王将、円安影響などで国内産に調達切り替え」という簡単な記事で終わる内容かもしれない。だが、その背後では社内から調達先にいたるまで、知られざる努力が繰り広げられていた。

 「大東前社長がいらっしゃったら、『アホなこというなよ!』と言われたと思う」。渡辺社長は昨年10月に実施した、看板メニューである餃子とラーメンの主要食材をすべて国産化したことについて、こう振り返った。

王将フードサービスの渡辺直人社長(撮影:宮田昌彦、以下同)

 王将の餃子やラーメンは、言わずと知れた主力商品。その味は、王将がずっと守り続けてきた伝統そのものだ。だが、食材の原産地が変われば当然、いつもの王将の味とは異なるものに変わる。直営とフランチャイズを含めて700店近くを展開する同社にとって、安定調達ができるのかという課題も立ちはだかる。

 常識で考えれば、変えるリスクが大きすぎる。渡辺社長にその一線を飛び越えさせたのは、同社が昨年9月11日に発表した40品目以上の値上げへの反応だった。円安進行にともなって原材料価格や光熱費が上昇。中国食材の期限切れ問題が注目されたこともあり、外食市場で中国産食材から国内産へ切り替えが進み、国産食材価格も上昇傾向にあった。

 値上げ幅は約5~10%。10月1日から、例えば餃子の税抜き価格を20円値上げし、東日本は240円(税抜き)、西日本は220円(同)とした。それでも、十分に値ごろ感のある価格ではあるが、消費増税に加えて円安を理由にした値上げも相次いでいた時期のこと。「ついに王将も値上げか」「王将、もっと頑張れ」。メディアやネット、消費者の反応は想像以上に厳しいものだった。

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「「大東前社長が生きていたら怒られただろう」」の著者

広岡 延隆

広岡 延隆(ひろおか・のぶたか)

日経ビジネス記者

日経コンピュータ編集部、日本経済新聞産業部出向を経て2010年4月から日経ビジネス編集部。現在は自動車など製造業を担当している。これまでIT、電機、音楽・ゲーム、自動車、製薬産業などを取材してきた。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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