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ブーム過熱の今だから、IPOは是か非かについて考えよう

「100社上場時代」目前に、積極派と消極派が持論を語る

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2015年2月6日(金)

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一向に収まる気配の見えないIPOブーム。年間IPO件数は5年連続で増加し、2014年には90件に達した。しかし、IPOにはメリットもあればデメリットもある。IPOの最新事情を紹介し、積極派・消極派それぞれの経営者に考え方を聞いた。

 東京証券取引所は、昨年の秋から冬にかけてIPOラッシュに沸いた。東証の一般向け各市場でIPOを果たした会社は、9月は8社、10月は7社、そして12月には29社。地方市場だけに上場した会社などを含め、2014年の国内IPO件数は90件にのぼる。

※写真は今年IPOを果たした各社の上場セレモニーより

 IPO件数を押し上げている主役は、東証マザーズに上場したベンチャー企業群。インターネット関連のビジネスを展開する会社が目立つ。

 昨年7月2日にマザーズに上場したVOYAGE GROUPもそうした会社の1つ。ポイントサイトや広告配信プラットフォームの運用などを手がけ、1999年の創業時から将来のIPOを念頭に事業を発展させてきた。

 「当初は数年でIPOを果たせると思っていたが、15年と思いのほか時間がかかった」と宇佐美進典社長。一時期、ある上場企業の子会社だったことが、IPOのネックになっていた。2012年に 〝親子関係〟を解消した後は、スムーズに進んだという。

 東証での上場セレモニーの際は実感がなかったが、「会社に戻って社員に上場の報告をした時には、胸にこみ上げてくるものがあった」と、宇佐美社長は話す。

 9月以降も、ネット広告やECビジネスの支援を手がけるロックオン、クラウドサービス提供のリアルワールド、ネットショッピングサイト運営のジェネレーションパスなどが、マザーズに続々上場を果たした。

 また、多様な業態・成長段階の企業向けの市場であるジャスダックにも、居酒屋チェーンの鳥貴族など、11社が上場した。

時価総額が2兆超える大型上場案件も

 株主数や時価総額、純資産などの面でマザーズなどよりハードルが高い東証1部・2部に上場する会社も少なくない。10月に入ってからは、すかいらーくやリクルートホールディングスといった有名企業の1部上場が世間の耳目を集めた。中でもリクルートは、上場2日めに時価総額が2兆円を超え、2014年最大のIPO案件となった。

 一方のすかいらーくは、かつて上場していたが、MBO(経営陣による買収)で上場を廃止し、再び上場にこぎ着けた「再上場組」だ。

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