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クボタ、農機で飢餓を撲滅

アジアを中心に、無償で「機械化」を指導

2015年2月17日(火)

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 日経ビジネス2月9日号の「善い会社」ランキングで37位につけたのがクボタだ。日本、北米、欧州、アジアでバランスよく売り上げを増やしており、好業績が続く。2014年3月期の連結売上高は前年同期比24.6%増の1兆5085億9000万円、連結営業利益は同66.8%増の2024億3100万円だった。

「アジア諸国では無償で農業経営を支援している」と話す、クボタの木股昌俊社長(写真:新関 雅士)

 中でも世界のコメ生産の9割を占めるアジア市場では、日本で培った稲作の機械化技術を移転することで、農機の販売を伸ばす。アジア地域の売上高は2014年3月期に、前年同期比25.4%増の2839億7100億円に上った。

 現地では、今も水牛を使って水田を耕すなど、農作業の機械化が遅れている地域が多く残る。クボタの木股昌俊社長は「まだ手作業や役牛に頼っている地域に、いきなり農機を持っていってもダメだ。耕運機で地面を掘る深さや走行速度を教えたり、苗の育て方を指導したりと、無償で機械化に必要な知識を伝授している」と言う。

世界の9人に1人が飢餓に苦しむ

 地道な努力が功を奏し、機械化が進んだ農村では、暮らしに余裕が生まれている。「農作業が効率化されることで、農民たちは自由な時間が持てるようになり、余暇を楽しみ始めた」(木股社長)。

 またタイなどでは、農村部の人々が自動車工場などで働くようになり、農業の担い手が不足しがちになっている。そうした地域に農機を売り込むことで、労働力不足の解消にも一役買う。

 世界で飢餓に直面している人々は減少傾向にあるが、それでも国連によると、まだ世界の9人に1人が飢えに苦しんでいる。クボタは、農機の普及を通じて農業生産性のさらなる向上を図り、グローバルな課題の解決に取り組む。

 経営理念には「農業の効率化により、豊かで安定的な食料の生産に貢献する」と明記している。

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「クボタ、農機で飢餓を撲滅」の著者

吉野 次郎

吉野 次郎(よしの・じろう)

日本経済新聞社記者

1996年、日経BPに入社。2007年から日経ビジネス編集部で電機業界や自動車業界、企業の不祥事を担当。2015年4月から日本経済新聞社電子編集部に出向中。産業、経済事件を中心に取材・執筆する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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