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“小粒でもピリリと辛い”存在目指すJAL

植木社長が描く規模より質の真意とは

2015年2月26日(木)

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スカイマークを中心に航空業界が再編されつつある今、JALはどう戦うのか。写真は植木義晴社長(撮影:吉川 忠行、ほかも同じ)

 民事再生手続きを進めるスカイマーク。2月23日、この再建スポンサーに、全日本空輸(ANA)を傘下に持つANAホールディングス(ANAHD)が名乗りを挙げた。

 今後、ANAHDが事業スポンサーに選ばれることになれば、1990年代の規制緩和で誕生した4社の新規航空会社は、全て同社の出資や支援を受けることになる。

 スカイマークはこれまで、ANAHDや日本航空(JAL)という大手2社とは距離を置き、独立経営にこだわりを見せていた。だがANAHDの支援を受けることになれば、ANAとのコードシェア(共同運航)や航空機燃料の共同購入なども視野に入るだろう。

 「われわれが今、すべきことではない」

 2月18日、JALの植木義晴社長は、スカイマークの支援についてこう述べ、出資の可能性を否定した。だが仮にこの先、ANAHDがスカイマークを支援することになれば、国内線市場におけるANAの存在感は今以上に高まっていく。特に国内線のドル箱路線である羽田~札幌、福岡などは、便数だけを見てもANAグループと比べて大差が付くようになるだろう。

 JALは現在、より成長の見込まれる国際線を重視する方向に舵を切っている。しかし、だからといって、今回の動きは軽視できるものではないだろう。

 JALは国の支援を受けて再建したことから、2017年3月末まで、新規路線の開設や他社への出資などが、国土交通省の監視下にある。2015年度以降、JALはどのような戦略で戦うのだろうか。スカイマーク問題にばかり注目が注がれる今だからこそ、改めてJALの戦略をレポートする。

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「“小粒でもピリリと辛い”存在目指すJAL」の著者

吉川 忠行

吉川 忠行(よしかわ・ただゆき)

Aviation Wire編集長

ライブドアで同業初の独自取材部門「ニュースセンター」立ち上げに参画。ライブドア事件も内側から報じる。退職後はAFP通信社等で取材を続け、2012年2月Aviation Wire創刊。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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