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240社が挑んだ「働きがいのある会社」ランキングを公開

「もうブラックとは呼ばせない」逆転企業たち

2015年3月31日(火)

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今年は240社が参加したGPTWの「働きがいのある会社」ランキング。人手不足、長時間労働など、働き手の負荷の高まりが問題になっている。その“病”に一時悩んだが、ブラックの汚名を返上し、成長を遂げた企業が上位に並ぶ。本記事の末尾にランキングを掲載した。

DHLジャパンはドライバーたちがお互いの課題や解決策を共有する場を設けている(都内の配送センター)
(写真=都築 雅人)

 「お客様から、『頼んでいた梱包資材が届いていない』というお叱りを頂きました」

 1月22日午前11時過ぎ、東京都江東区にあるDHLジャパンの配送センターで、1人のドライバーがこう切り出した。周りには同じ地区を担当する14人の仲間。「なぜ、未配達が起きたと思う?」「解決策は?」とリーダーが問いかけると、同様の経験がある面々が、考えられる要因や解決策を口々に語り出した。

 「皆が言うように、(早番と遅番の)引き継ぎを今日から徹底しましょう」。再び口を開いたリーダーがそう結ぶと、円陣を組んでいたドライバーたちはそれぞれのクルマに走り出していった。

 時間にして約15分。DHLジャパンは2014年6月から、ドライバーたちが配達に出かける前に情報共有をする場を設けた。ホワイトボードを囲み、現場で起きた問題や原因、解決策までを毎日話し合う。以前は5分程度の全体朝礼があっただけで、内容も上司からの一方的な業務連絡だった。「これを始めてから仲間とよく話すようになったし、チームで助け合う機会も増えた」と東京都台東区への配達を担当する水野暁さんは話す。

 Great Place to Work® Institute Japan(GPTWジャパン)が実施した2015年版「働きがいのある会社」調査。今回は過去最多の240社が参加した。DHLジャパンは従業員数1000人以上の大規模企業部門で、9位にランクイン。「業務時間の約8割が孤独」とされるドライバーたちがコミュニケーションを深める時間を設けるなど、現場の士気を高める取り組みが評価された。

 しかし、ほんの数年前まで、DHLジャパンの社内には閉塞感が漂っていた。発端は2008年のリーマンショックとその後の世界経済の停滞だ。経費を抑えるために43カ所あった日本国内の集配拠点のうち11カ所を閉鎖し、1割近い従業員のリストラを断行した。

 人員と業務量のバランスが崩れ、会社に残った人の負荷は高まる一方。他人や他部署に対する悪口が横行し、「決して働きがいのある会社ではなかった」と人事本部の清水亜紀子ヒューマンリソースマネージャーは振り返る。実際、ドイツに本拠を置くDHLグループが世界中の拠点で調べた従業員満足度で、日本は韓国と並んで最低レベルだった。

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「240社が挑んだ「働きがいのある会社」ランキングを公開」の著者

西 雄大

西 雄大(にし・たけひろ)

日経ビジネス記者

2002年同志社大学経済学部卒業。同年、日経BP社に入社。日経情報ストラテジー、日本経済新聞社出向、日経コンピュータ編集部を経て、2013年1月から日経ビジネス編集部記者。電機、ネットなどを担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

佐藤 浩実

佐藤 浩実(さとう・ひろみ)

日経ビジネス記者

日本経済新聞社で電機、機械、自動車を6年間取材。13年4月に日経ビジネスへ。引き続き製造業を担当。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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