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「ライバルはフィットネス」の異次元農場

脱サラこそのスゴイ発想

2015年3月13日(金)

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 年明けからこの連載で、体験ファームや農業教室を重点的に紹介してきた。ひとつ心配なのは、なにか趣味的な、ちまちました世界の話だと思われてはいないかということだ。問題意識はもちろん、農業の再生と農地の維持にある。

 今回とりあげるのは、住友不動産をやめ、2011年にアグリメディア(東京・新宿)を立ち上げた諸藤貴志氏(35)だ。いま事業の柱は市民農園「シェア畑」の展開だが、みすえる先はそれにとどまらない。じつに魅力的で可能性を感じさせるビジネスモデルだと思うのだが、いかがだろうか。

「自治体の農園は脅威ではない」と話すアグリメディアの諸藤貴志さん(東京・新宿)

なぜ脱サラし、農業の世界に入ったのですか。

 「起業したかったからです。住友不動産では1年目から『稼いでこい』と言われ、貸会議室やイベントホールの事業を始めました。倍々ゲームで売り上げが増え、いまは100億円くらいの事業になっています」

 「その後、大型物件の開発など何百億円のプロジェクトばかりやらせてもらえました。ただ、そこには新しい要素はない。昔のほうが楽しかった。ゼロベースから始め、予想もしない方向に伸びていく事業をやりたいという気持ちが強まりました」

都市で、都市の住人に、畑をシェアする

 「不動産をやることも考えましたが、事業は大きな社会的ニーズがないと伸びないし、やりがいもない。大きな課題のある業界はなにかと考えると、農業が一番面白そうだと思ったのです」

 「高校時代の同級生に専業農家の息子がいて、福岡で親と農業をやっていました。彼のところに何度も行って話を聞くと、『農業はこれから変わりそうだ』という。なにかやれることがありそうだと思い、『じゃあ、一緒にやろうよ』と誘い、事業を始めました」

高校時代の級友、岡村浩嗣さん(右)と起業した

市民農園から始めたのはどうしてですか。

 「都市でやったほうが収益化できると思ったからです。農業者はお金を持っていないので、農業者からフィーをもらうビジネスモデルは難しい。農協という存在もある。そこで、都会の人からお金をとれるモデルが必要だと考えました」

 「いまシェア畑は34カ所にあり、面積は合計で7万平方メートル、利用者の数は約6000人です。畑の数は来月にも増えるし、1年後にはいまの倍ぐらいにはなっているでしょう」

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「「ライバルはフィットネス」の異次元農場」の著者

吉田 忠則

吉田 忠則(よしだ・ただのり)

日本経済新聞社編集委員

1989年京大卒、同年日本経済新聞社入社。流通、農政、行政改革、保険会社、中国経済などの取材を経て2007年より現職。2003年に「生保予定利率下げ問題」の一連の報道で新聞協会賞受賞。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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