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大企業は「ボーングローバル企業」とどう付き合うべきか

2015年4月1日(水)

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 前回は、創業初期から急速に国際化を果たす企業、すなわちボーングローバル企業と呼ばれる企業について紹介しました。

 ボーングローバル企業は、大企業が長年をかけて作り上げた世界的な価値連鎖を、短期間で作り上げます。近年の研究から、こうした企業は、とくに国際的なネットワーク、組織の外部の力、資源を組み合わせる能力が高いといわれています。またその創業チームも多くの場合、国際色豊かであり、グローバルな経験を積んでいることが分かっています。

 ではいわゆる伝統的な大企業は、こうしたボーングローバル企業とどのように付き合っていけばいいのでしょうか。彼らは敵なのでしょうか。味方なのでしょうか。今日は大企業がこうした新興企業とどうお付き合いしていけばいいのかを考えます。

新興勢力がグローバル企業を駆逐する完成品市場

 全世界のスマートフォンの市場は、依然としてアップルとサムスンに支配されています。ガートナーが発表した2014年10月から12月の世界シェアを見ると、サムスンが台数を減らしながらも依然として29.5%のシェアを持ち、それにアップルが17.8%で続いています。

 しかし、注目すべきは3位以下です。3位のレノボが5.8%、4位のファーウェイが5.7%、5位のシャオミが2.0%と続いたのちに、その他のメーカーが39.3%ものシェアを占めています。この「その他」は、どういった企業なのでしょうか?

 実は新興国に目を移してみると、そこには全く異なった世界が広がっています。

 例えばインドネシアでは、2008年に10人ほどの社員しかいなかったアリエス・インド・グローバル(Aries Indo Global)が、2013年にはエバーコス(Evercoss)のブランドで1600万台以上の携帯電話を販売するほどの急成長を実現し、東南アジアを中心とした10カ国への進出を発表しています。

 インドでも、2008年に携帯電話事業に参入したマイクロマックス・インフォマティクス(Micromax Informatics)がサムスンと首位を激しく争っており、2014年には708億ルピー(日本円で約1363億円)の売り上げに成長、バングラデシュ、スリランカ、ネパールなどの周辺国だけではなく、ロシアにまで進出しました。

 中国でも、すでに日本でも有名となったシャオミ(Xiaomi)以外にも、2008年に携帯電話事業に参入したオッポ(Oppo)や、2013年の創業直後からグローバル展開を図っているワンプラス(OnePlus)が、サムスンやアップルに勝るとも劣らない競争力を発揮しています。

 いつのまにか、技術基盤を全く持っていなかった新興勢力が母国で急速に成長し、その後に周辺国にも参入してサムスンやアップルなどのグローバル企業と激しい戦いを繰り広げるのは、少なくとも携帯情報機器の市場ではもはや当たり前の時代となりました。

 そしてテレビやタブレット、パソコンなどのスマートフォン以外の周辺領域においても、米国のテレビ市場でシェアトップを争うビジオ(VIZIO)の事業モデルを参考として、こうした新興勢力が急速にその競争力を高めつつあります。

 こうした流れ、すなわち完成品市場において新興企業がグローバルに展開する大手企業をも凌駕する状況は、家電などの他産業でも加速する可能性が充分にあるのではないでしょうか。

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「大企業は「ボーングローバル企業」とどう付き合うべきか」の著者

琴坂 将広

琴坂 将広(ことさか・まさひろ)

立命館大学国際経営学科准教授

慶応義塾大学環境情報学部卒業。在学時、小売・ITの領域において3社を起業、4年間にわたり経営。マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て英オックスフォード大学で博士号取得(経営研究)。2013年から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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