これはもう革命と言っていいんじゃないだろうか

東京にネオファーマーズが誕生した!

 東京都福生市にある中華料理店「豊楽園」。JR福生駅から歩いてすぐのところにあるこの店が月に1回、農業を志す若者たちの熱気で沸騰する。

 「農地を借りることが決まりました」「独立して会社をつくります」「農業を通して、日本の文化を守ります」「有機農業やってます」。ジョッキを片手に次々に近況を報告する。

 集まりの名前は、「東京NEO-FARMERS!」。東京で新しく農業を始めた人や就農の準備をしている人、彼らを応援する人たちの集まりだ。すでに約20人が実際に就農した。

 月に1回の会合は、お互いに情報交換したり、意欲を高め合ったりするのが目的だ。有志でマルシェに出店したり、地元のスーパーに常設のコーナーを設けたりと実績もつんできた。

 仕掛け人は、東京都農業会議の松沢龍人さん。「おれも変わってるけど、こいつらも変わってる。変わりもん同士でいいじゃないか」。なぜ東京で就農を目指す若者が増えたのか。都市近郊の農業にどんな可能性があるのか。彼らを支援するために奔走してきた松沢さんに聞いた。

1年に「農業やりたい」104人と面接

就農希望者はどれくらいいますか。

「就農の相談がひっきりなしに来るようになった」と話す東京都農業会議の松沢龍人さん(立川市)

 「相談はひっきりなしに来るよ。この1年なんて104人と面接した。しかも、こちらから『農業をやってくれ』って頼んだ人はだれもいない。そうではなくて、『農業やりたい』って毎日毎日やって来るんです」

就農支援はどうやって始めたのですか。

 「東京都は基本的に新規就農はないという考えで行政をやってきた。研修制度が対象にしているのは、既存の農家の後継者。うちが相談を受けても、『ほかの県に行ったら』という対応だった。東京では新たに農業はできないって話になっていた。自分もそう思ってました」

 「そんななか、瑞穂町や日の出町で農家同士で農地の貸し借りをする、いわゆる流動化が始まった。貸していた農地を農業高校から返された農家から、『どうにかならないか』という相談も来るようになった」

 「そして2007年に若い井垣貴洋さん夫婦があらわれた。『どうしても東京で農業をやりたい』って言うから、『ほかの県でやったほうがいいんじゃないの』って言ったら、元気をなくしたように見えた。そこで『落ち込むなよ』って言ったら、『じゃあ、やらせてください』と。これでやらせるしかなくなった」

 「でも、適当に言ったんじゃないですよ。瑞穂町で農地の流動化が始まって、職員もそういうことに慣れてきていたから、やれるんじゃないかと思った。こうして初の新規就農者が誕生した。このとき農地を探してくれた瑞穂町の課長さんは、いまは自ら農家になって大豆をつくってます」

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著者プロフィール

吉田 忠則

吉田 忠則

日本経済新聞社編集委員

1989年京大卒、同年日本経済新聞社入社。流通、農政、行政改革、保険会社、中国経済などの取材を経て2007年より現職。2003年に「生保予定利率下げ問題」の一連の報道で新聞協会賞受賞。

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