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フォードと日立がサステナブルビジネスを重視する理由

ランジェイ・グラティ教授に聞く(3)

2015年5月8日(金)

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ランジェイ・グラティ(Ranjay Gulati)
ハーバードビジネススクール教授。専門は経営管理。同校にて組織行動部門長を務め、主にエグゼクティブプログラム(Advanced Management Program)にて教鞭をとる。近年は、不測の事態にも対応できるリーダーシップと戦略について研究を進めている。フォード、GE,日立製作所、本田技研工業、IBM、マイクロソフトなど世界的大企業のコンサルタントとして活躍。共著書に「Leading Sustainable Change: An Organizational Perspective」(Oxford University Press, 2015) 「Management, Preliminary Edition」 (Cengage Learning 2012). 最新の寄稿論文に「How Other Fukushima Plant Survived」(そのとき、福島第二原発で何があったか) (Harvard Business Review, July-August 2014) がある。

 2014年夏、福島第二原子力発電所についての論文「そのとき、福島第二原発で何があったか」をハーバード・ビジネス・レビュー誌に寄稿し、話題を集めたランジェイ・グラティ教授。組織変革の専門である教授は、今年3月、“Leading Sustainable Change: An Organizational Perspective”(=サステナブルな変革を導く:組織的観点からの考察)を出版した。

 なぜ、企業は環境や社会に優しいビジネスを、コアビジネスとしてとらえる必要があるのか。ランジェイ・グラティ教授に聞いた。

前回から読む)

サステナブルビジネスをコアビジネスに

Leading Sustainable Change: An Organizational Perspective”(Oxford University Press, 2015)

佐藤:先生は今年3月、共著書、“Leading Sustainable Change: An Organizational Perspective”(=サステナブルな変革を導く:組織的観点からの考察)を上梓されました。先生は著書の中で、これからの時代は、サステナブルビジネス(環境や社会に優しいビジネス)を、コアビジネスとして考えるべきだと述べています。ところが、そうしたビジネスは短期的には大きな利益をもたらさない、と思われてきました。それがどの企業でも“本流”ではなく、“亜流”であり続けた理由だと思います。

 こうした中、企業はどのようにサステナブルビジネスをコアビジネスに位置づけていけばいいのでしょうか。

グラティ:それに対する私の答えは、「利益を犠牲にしなくとも、実現できる可能性は高い」です。

佐藤智恵(聞き手)
1970年兵庫県生まれ。1992年東京大学教養学部卒業後、NHK入局。報道番組や音楽番組のディレクターとして7年間勤務した後、退局。2000年1月米コロンビア大学経営大学院留学、翌年5月MBA(経営学修士)取得。ボストンコンサルティンググループ、外資系テレビ局などを経て、2012年より作家/コンサルタントとして独立。2004年よりコロンビア大学経営大学院の入学面接官。近年はテレビ番組のコメンテーターも務めている。主な著書に「ハーバードはなぜ仕事術を教えないのか」(日経BP社)ウェブサイトはこちら

佐藤:それはどういう意味でしょうか。

グラティ:社会貢献と利益を両立させることも可能だということです。サステナブルビジネスはお金になるのです。たとえば、中国政府は国を挙げて、環境ビジネスに取り組むと宣言しました。つまり、国がそこに多額の投資をする。そこに大きなチャンスがあります。

 日本でもすでに環境や社会に優しいビジネスを、コアビジネスにしようとしている企業はあります。たとえば日立製作所は、社会イノベーション事業に注力しています。サステナブルビジネスには多くの宝の山が埋まっているのです。

佐藤:にもかかわらず、環境ビジネスや社会貢献ビジネスは、企業のブランドイメージを向上させるためにやっているのであって、お金にはならないのではないか、という偏見が私たちの中にはあります。こうした考え方をどのように変えていったらいいと思いますか。

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「フォードと日立がサステナブルビジネスを重視する理由」の著者

佐藤 智恵

佐藤 智恵(さとう・ちえ)

作家/コラムニスト/コンサルタント

1992年東京大学教養学部卒。NHKにて番組ディレクターを務めた後、2000年1月米コロンビア大学経営大学院留学、翌年5月MBA取得。ボストンコンサルティング、外資系テレビ局などを経て2012年独立。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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