• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

映画館の収益源が、フードでも構わない

第3回 アドバンテッジパートナーズ 笹沼泰助・代表パートナー(下)

  • 慶応ビジネス・スクール

バックナンバー

2015年6月15日(月)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

笹沼泰助(ささぬま・たいすけ)氏
1953年生まれ。慶応義塾大学法学部政治学科卒業後、積水化学工業を経て慶応義塾大学大学院経営管理研究科を修了。米系戦略コンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーに在籍した後、ハーバード大学政治行政大学院(ケネディスクール)を修了。米系戦略コンサルティング会社モニターカンパニーに勤務。1992年アドバンテッジパートナーズを創立、共同代表パートナーに就任。現在に至る。

 慶応義塾大学大学院経営管理研究科(慶応ビジネススクール)が今年4月、日本で初めて開設したエグゼクティブに特化した学位プログラム「Executive MBA」は、企業・組織を先導する中核ミドル人材の経営能力を向上することが目的だ。

 今回は、経営者討論科目の中から、慶応ビジネス・スクール卒業生でもあるアドバンテッジパートナーズ共同代表パートナー、笹沼泰助氏の講演を掲載する最終回。日本初のプライベート・エクイティ・ファンドを立ち上げ、映画館から大手スーパーまで、数々の企業を再生してきた経験を踏まえ、企業価値とは何か、企業価値を向上するにはどんな手を打つ必要があるかを解き明かしていく。(取材・構成:小林佳代)

 前回まで、企業価値とは何か、企業価値を向上するにはどんなことに気をつけて管理すれば良いかを説明してきました。引き続き、具体的なケースをいくつか紹介していきます。

 1つ目のケースはユナイテッド・シネマです。ユナイテッド・シネマは住友商事傘下にあった企業。商社全体が資源、エネルギー中心のビジネスへと舵を切るようになり、住友商事もリテール関係のビジネスを整理していった中で我々が引き取りました。

 ユナイテッド・シネマは1つの館に複数のスクリーンを持ち、映画をお客様に見せる事業を手掛けています。当然ながら、「映画をお客様に見せる」というのが一般的なシネコンの事業の定義であり、住友商事もそういう定義の下でユナイテッド・シネマを運営していました。

 しかし環境が厳しくなりかけていたため、我々は「果たしてこの企業の事業定義は正しいのか」というところから議論をしました。

収益源がフード販売の映画館

 収益分析をしてみると、実はシネマコンプレックスは映画上映ではあまり儲けていないことが分かりました。では何で儲けているかというとドリンクやポップコーン、ホットドッグなどのフードです。

 そこで、この会社は映像を媒介としてお客様に楽しい時間と空間を提供するアメニティビジネスである――こう事業定義をし直してみました。

 それまで、ユナイテッド・シネマの幹部は配給会社との交渉役にエース級の人材を充て、人気映画を獲得することに力を注いでいました。ではそういう取り組みで、より売れるコンテンツが買えるのかというと、上映可能な映画はある程度決まっていますから、誰がどう努力してもあまり変わりません。

コメント0

「慶応ビジネス・スクール EXECUTIVE」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

コメント入力

コメント(0件)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

もっと事業を効率化して、料金を下げて、消費者に貢献しないと業界はだめになってしまう。

和田 眞治 日本瓦斯(ニチガス)社長