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6人に1人が「社内うつ」の現実

本誌「職場のメンタルヘルス」調査より

2015年6月15日(月)

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 「健康管理は従業員の責任」。そんな前時代的な経営は、もはや通用しない。従業員の健康こそ、企業の競争力を高める経営の最重要課題と位置付け、その増進や維持を図る「健康経営」に取り組む企業が増えている。

 日経ビジネスは6月15日号の特集で、SCSKやコニカミノルタ、伊藤忠商事、味の素、東急電鉄、内田洋行など先進企業の取り組みを掲載した。活力ある働き方を実現する「戦略投資」として、健康経営を推進することは、エクセレントカンパニーの新条件だ。

 今日から数回にわたって、「健康経営」に取り組む企業の事例などを紹介していく。第1回は、本誌が実施した「職場のメンタルヘルスに関する調査」から浮き彫りになった、健康経営とはほど遠い「健康ブラック企業」の実態に迫る。

 仕事が原因で心を病む人が後を絶たない。「社内うつ」。そんな言葉で呼ばれ始めている。社内うつは最悪の場合、病死や自殺といった事態を引き起こす。

 精神障害における労災請求数は2013年、過去最高の1409件となった。一向に改善されない過労死や過労自殺を背景にして、厚生労働省は昨年6月、企業に「ストレスチェック制度」を義務付ける労働安全衛生法の一部を改正した。今年12月以降、従業員数50人以上の企業では、労働者の心理的な負担の程度を把握する検査や、医師による面接指導が必須になる。

 今、ビジネス界を俯瞰してみれば、どれほどの「ストレス」が発生しているというのだろう。

メンタルヘルスに関する調査を実施

 そこで日経ビジネスでは、今年4月23~30日までの8日間、「職場のメンタルヘルスに関する調査」(有効回答数1103件)を実施。不特定多数のビジネスパーソンに直接、「仕事上のストレス」に関する質問に答えてもらった。その結果は以下の通りだ。

 まず「過去、仕事が原因で体調を崩し、医師による何らかの診断が下されたことがあるか」との問いに対し、「ある」と回答したのは34%にも上った。

 内訳では「メンタル面で体調を崩した」(16%)、「フィジカル面で体調を崩した」(9%)、「メンタルとフィジカルの両方で体調を崩した」(9%)となっている。

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「時代は健康経営 これをやらねばブラック企業」のバックナンバー

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「6人に1人が「社内うつ」の現実」の著者

鵜飼 秀徳

鵜飼 秀徳(うかい・ひでのり)

日経おとなのOFF副編集長、浄土宗僧侶

京都市景観市民会議委員(2016年)、佛教文化学会会員。 1974年生まれ。成城大学文芸学部卒業後、報知新聞社へ入社。2005年日経BP社に入社。日経ビジネス記者などを歴任。2016年4月より日経おとなのOFF副編集長。浄土宗僧侶の顔も持つ。正覚寺副住職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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