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デジタルマーケティングの最新キーワード(4) ソーシャルリスク

不用意な投稿で“炎上”を招くリスク、運用ルール策定や研修など対策は必須

2014年12月24日(水)

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日経デジタルマーケティングは、『図解 マーケティングの教科書』(ムック)を11月18日に発売した。このコラムでは、その中からデジタルマーケティングの先進事例やキーワード解説を紹介する。

ソーシャルリスク

ソーシャルメディア上の投稿が批判され、?炎上?などを招くリスクのこと。若いアルバイト従業員が接客する外食・小売りなどではトラブルが起きやすい。企業アカウントでも、投稿が読み手に与える印象について慎重さが求められる。

 夫の約7割が「妻の家事ハラ」を経験──。2014年7月、旭化成ホームズが発表したリリース「妻の家事ハラ白書」とYouTube動画に批判が集中した。ネット上での言動に対してネット利用者の抗議や批判が巻き起こり、批判投稿が長らくネット上に残り続けるリスクが、ソーシャルメディアリスク、略してソーシャルリスクだ。

 同社は、夫の家事に対する妻のダメ出しを「妻の家事ハラ」とし、動画では家事に不慣れな夫への妻のダメ出しシーンに、「その一言が、俺を家事から遠ざけた」というテロップを入れて公開した。これに対し、「どれだけ甘やかされているのか」「共働き夫婦で『夫が家事を手伝う』という表現からしておかしい」などと批判が寄せられた。

 「ネット炎上」と聞くと、暴言や悪ふざけに対するバッシングをイメージする人が多いだろう。しかし実際は、社として正式に公開したリリースや投稿、動画が予期せぬ形で炎上騒ぎに発展するケースがある。日本ケンタッキー・フライド・チキンでも、チキン食べ放題イベントの優勝者の写真をFacebookページに投稿した際、チキンの骨に少なからず肉が残っていたことから、「これで完食したことになるのか」「もったいない」といったコメントが続いたことがあった。

 日経BPコンサルティングが2014年2~3月に実施した「ソーシャルメディアセキュリティ状況調査」によると、企業公式アカウントで最も開設率が高かったのはFacebookで28.5%。従業員数5000人以上の企業ではほぼ50%に達する。実名登録のためかつては炎上しにくいメディアといわれたFacebookだが、最近はそうとも言い難い。

問題投稿がニュースになるまでの流れ、炎上→拡散・ニュース化は短縮の一途

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「デジタルマーケティングの最新キーワード(4) ソーシャルリスク」の著者

小林 直樹

小林 直樹(こばやし・なおき)

日経デジタルマーケティング記者

2007年「日経デジタルマーケティング」の創刊に参画。現在同誌記者。1999年の東芝ビデオクレーマー事件の取材をきっかけに、ネット“炎上”案件の取材、執筆、講演がライフワークになっている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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