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リコーが分析組織の人員倍増へ

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2014年12月8日(月)

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 注目企業の経営トップや各分野の専門家が登壇し、翌年の政治経済や産業の動向を大胆に占う「徹底予測フォーラム」。今年は12月16日に開催する同フォーラム(プログラムはこちら)に先立って、登壇する企業トップのリーダーシップや陣頭指揮する新たな取り組みを紹介する。

 今回に紹介するのは、パネルディスカッション「IoTが拓く新・技術経営」に登壇する近藤史朗氏が会長執行役員として旗を振るリコーのビッグデータ活用。その具体的な取り組みを紹介した日経ビッグデータ2014年3月号の記事を再掲する。

 併せて、近藤氏が企業人としての節目を回顧した日経ビジネス2014年5月26日号の有訓無訓も再掲。そこからは、突然に訪れる転機に対応する際の心構えも読み取れるだろう。

(注)記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。

日経ビッグデータ2014年3月号より

 リコーのビッグデータ活用のけん引役が「データインテリジェンス推進室」だ。経営トップの意を受けて2年後をめどに人員を2倍に増やし、データサイエンティストも20人規模へと拡大させる。

 リコーの近藤史朗会長は悩んでいた。主力のデジタル複合機の事業は日米欧の市場で成熟化しており、顧客のニーズをこれまで以上に把握し革新的な製品やサービスを打ち出すことが喫緊の課題となっている。リコーは複合機で世界のトップ企業であるが、コマツ、楽天、米アマゾン・ドット・コムといったデータ活用の先進企業に比べると、全社のデータを生かしているとは言えない。

 「社内に様々なデータが蓄積されているはずだが、有効に活用できていないのではないか。それぞれの数字には意味があり、説明できるようにならなければいけない。もちろん経営としてもだ」(近藤会長)。

 こうした思いから近藤会長は社長だった2012年秋、業務改革を担当するプロセスイノベーション本部の佐藤敏明・副本部長を呼んだ。リコーの社内に、本格的なデータ分析・活用組織を立ち上げる可能性を探るためだった。

 佐藤氏は、コンピュータ支援によるものづくりを支援するデジタルエンジニアリングセンターの所長も務めた人物。「データを分析・可視化するだけでなく、いかにして実業に生かすのかが肝である」(佐藤氏)ことを痛いほど理解している。

データサイエンティストは約10人

 佐藤氏が室長として2013年4月に立ち上げたのは「データインテリジェンス推進室」。当初3人でスタートし、現在は兼務も含めて総勢約25人の組織となった。

 まず取り組んだのが、分析の専門人材であるデータサイエンティストの確保である。

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三品 和広 神戸大学教授