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【第5回】芸能界とテレビの蜜月に変化あり

有力コンテンツがネットにも触手

2006年5月1日(月)

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 テレビのスイッチを入れれば、お笑い芸人でも、歌手でも、俳優でも、マルチタレントでも、その道のトップスターが次々と現れる。トップスターがこぞって登場することこそ、テレビが「娯楽メディアの王様」である証(あかし)だ。

 テレビが登場する以前、長らく娯楽メディアの王様は映画だった。だが1953年にテレビ放送が始まると、テレビ受像機は電気洗濯機、冷蔵庫に並ぶ「三種の神器」と呼ばれる大衆消費財として急速に茶の間に普及。1960年代に入ると「銀幕のスター」たちは活躍の場を新興メディアであるテレビに求め始め、映画産業の衰退を加速させた。そして娯楽メディアの王座を巡る世代交代が起きた。

 世代交代から半世紀近く。テレビ業界は今日に至るまでトップスターを次々と画面に映し出し、視聴者を一日に平均で3時間半もテレビの前に釘付けにしている。

 しかし、歴史は繰り返すかもしれない。

 ブロードバンド(高速大容量)の普及に伴い、テレビで見かける芸能人が少しずつネット向けに作られた映像コンテンツにも登場するようになってきた。テレビの芸能界に対する求心力が低下している兆候なのだろうか--。

 【第3回】新東京タワー建設を急げ(前編)【第4回】同(後編)の記事では、映像配信インフラを巡るテレビとネットの主導権争いの様子を浮き彫りにした。今回は、そこに流す映像コンテンツを巡る覇権争いだ。制するのはテレビがネットか。決定権を握るのは芸能界である。

芸人・俳優・歌手が全員集合

 半世紀近くにわたってテレビが娯楽メディアの王座を守ってこれたのは、芸能界をガッチリつかんで離さない仕組みを築くことができたからだ。

 テレビ局が芸能界を引き寄せるため使ったのが、タレントに支払う出演料とタレントの知名度を高める宣伝効果の二つである。テレビ局はお笑い芸人・歌手・俳優で出演料と宣伝効果を効果的に使い分けた。少し行数を割いて説明しよう。

 例えば、テレビ局はお笑い芸人に対して、1回の番組出演で最高数百万円の出演料を払っている。自らがバラエティー番組の司会進行を務める大物芸人が対象である。バラエティー番組の収録は1日あれば済むので、人気さえあればテレビ各局で週に何本ものバラエティー番組の司会を担当させることができる。複数のレギュラー番組を1年間こなせば、大物お笑い芸人が稼ぎ出す出演料は数億円に達する。こうした最終ゴールを明確に示すことで、芸人がこぞって競争を繰り広げる体制が出来上がった。

「ネット狂騒時代、テレビ局の憂鬱」のバックナンバー

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「【第5回】芸能界とテレビの蜜月に変化あり」の著者

吉野 次郎

吉野 次郎(よしの・じろう)

日本経済新聞社記者

1996年、日経BPに入社。2007年から日経ビジネス編集部で電機業界や自動車業界、企業の不祥事を担当。2015年4月から日本経済新聞社電子編集部に出向中。産業、経済事件を中心に取材・執筆する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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