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普及進むセカンドオピニオン その実態は・・・

相談のタイミングと事前の準備が成功のポイント

  • 末田 聡美

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2006年7月5日(水)

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 「手術を迫られているが、本当に必要なのだろうか」、「抗ガン剤を投与すると言われたが、副作用は大丈夫なのだろうか」…。

 深刻な病気になるほど、たとえ主治医の説明であっても、診断や治療方針に不安や疑問を抱く患者は多い。そんな時、他の専門医に自分の病気についての不安や疑問をぶつけ、別の角度から意見を聞いて、自ら決断したい。こうしたニーズに応えようというのが、セカンドオピニオンの制度だ。

 この4月からはセカンドオピニオンを受けるための情報を提供した医師に「診療報酬」が支払われるようになったこともあり、患者、医療者双方の認識が高まり、普及に弾みがついている。その一方で、本来の目的から逸脱した相談も多いという悩ましい現状もある。

国立病院機構病院の半数以上が
「セカンドオピニオン外来」を設置

 ここ1~2年で急速に「セカンドオピニオン外来」の看板を掲げる病院が増えている。例えば、旧国立病院である国立病院機構では、2006年3月1日現在、全国146施設のうち79施設が設置。2005年3月に本部がセカンドオピニオンを推奨する通知を出したこともあり、ここ1年で設置施設は倍近くに増えている。

 その背景にあるのは患者や医療者の意識の変化だ。新たに開設した病院はみな「患者から求められている」「当院の役割として重要」と口を揃える。

 実際、患者数も急増している。2001年にセカンドオピニオン外来を開設した都立駒込病院では、2002年は102人だった年間患者数が、2005年には598人と、3年間で6倍近くに増えた。

 セカンドオピニオンは、もともと1980年代に米国で生まれたもので、米国では、診療の最後に「セカンドオピニオンをとりますか?」と聞くのは当然のものとして根づいている。

 一方、長年「医療は医者に任せるもの」という父権主義的な意識が強かった日本では、「患者が主治医以外の医師に話を聞いてから治療法を決める」という考えは医師側にも患者側にも抵抗があり、なかなか普及しなかった経緯がある。しかし、自分の病気は自分で知ろうとする患者が増える昨今、ニーズの高まりに乗じて普及に弾みがついている。

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