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ガンになったらインターネットでサバイバル【Part.1】

ガン患者・家族1000万人時代、“情報”が生死や快/不快を分ける

  • 埴岡 健一

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2006年9月6日(水)

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 9月は「がん征圧月間」だ。ガンは40歳台以降の第1の死因。日本人の2人に1人はガンにかかり、3人に1人はガンで死ぬ。毎年新たにガンと診断されるのは約60万人。ガン経験者(治療中、治癒したと考えられる人の合計)は、300万人は存在すると推定される。

 ということは、その家族を含めると“ガンに影響されている人”は1000万人規模になる。40歳代の働きざかりでも、会社の同期などにガンになった知人がいる場合も珍しくない。70歳代の親がいれば、親がガン患者であるのはごく普通のことと言っていい。

ガン診療にみる「格差」
乳ガン治療では半分近くが疑問符

 「ガン患者・家族1000万人時代」であるにもかかわらず、ガンの診療体制やガン対処術の開発は、日本では大きく遅れており、“ガン難民”という言葉が広がっている(図1)。これは、ガン患者が適切な治療を受ける治療施設や医師を見つけることができない状況を指す。

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図1 “がん難民”にならないように情報武装したい

 ガンが再発したときに、医師が簡単にあきらめてしまって、最先端の抗ガン剤治療を試みてくれない。治癒の可能性があるうちは熱心だった医師が、ガンが治らない状態になると、とたんに十分なケアをしてくれなくなる。ガンと診断されたが、医師が標準的な治療を示してくれない。――こうした状況が今の日本ではたくさん起こっているのが現実だ。

 また、ガン診療においても「格差」が大きな問題となっている。医療機関によって治療成績に大きな差があることが分かってきたのだ。ガンの治療成績の尺度には、5年生存率が使われることが多いが、例えば、厚生労働省研究班が全国がん(成人病)センター協議会加盟の30病院を対象とした調査(2006年3月)によると、肺ガンの成績が最高の施設では平均5年生存率が44%であったのに対して、最低の施設では18%だった。

 胃ガンでも、5年生存率が42%から70%まで広く分布した(参考記事:「リスク調整しても癌生存率に大きな格差」)。

 患者にとっては、行く病院によって生存率に2倍の差があると思うと、とても平穏な気持ちではいられない。しかも病院別の成績は一般に明らかにされていないから、なおさらだ。

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