今年も旺盛な消費意欲がピークとなるホリデー商戦を迎えた。今もニューヨーク・マンハッタンでは大きな買い物袋を抱えた人達が忙しく行き交っている。
米インターネット調査会社コムスコアの発表によれば、ブラックフライデー(普段、閑古鳥が鳴いているような小売店でも黒字になるほど、多くの買い物客でにぎわう感謝祭の翌日の金曜日)のオンラインによる売上高は、前年比42%増の4億3400万ドルとなった。
また、サイバーマンデー(オフィスに戻った人達が熱心にオンライン・ショッピングを行なう感謝祭休暇後の月曜日)のオンライン売上高は、前年比26%増の6億800万ドルであったという。
今回は、米国で話題の新興ショッピング・サイトをいくつか紹介したい。最初に取り上げるのは、11月にサービスを開始したばかりの「ライク・ドットコム(Like.com)」である。
10万枚以上のセレブ達の写真を掲載し、画像検索技術を用いて、そこに写っているハンドバック、アクセサリー、靴、時計と似たような商品を消費者に勧めるサイトだ。
Like.comを運営する米リヤ(Riya)は、似ている画像の検索を可能にするデジタル署名技術(Likeness Technology)を保有する。グーグルに代表される多くの検索エンジンが、テキスト(文字)をベースにしているのに対し、画像検索技術を強みにしている点で同社は注目されている。
ライク・ドットコムには、ベイ・パートナーズ(Bay Patners)、ブルーラン・ベンチャーズ(BlueRun Ventures)、リープフロッグ・ベンチャーズ(Leapfrog Ventures)などが1950万ドル(約22億円)を投資している。
商品を購入しようとすると、アマゾンなど他のショッピング・サイトに飛ぶ仕組みとなっており、Like.com自体はクリック広告収入により運営している。
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