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【BRICs編】薄型テレビの日韓ブランド市場争奪戦

2007年3月27日(火)

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 BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の薄型テレビ市場における日本ブランドのシェアはどうなっているのか。薄型テレビの世帯普及率は、日本でも20%程度。ましてBRICsにおける世帯普及率は1~2%しかない。

 しかし、ブラウン管から液晶やプラズマのフラットパネルへの流れはBRICsでも同じだ。販売台数で日本はほとんど薄型テレビになったが、早晩BRICsでも薄型テレビにシフトするだろう。

 このコラムは世界のPOSデータを集計するGfKグループの協力により、BRICsのエレクトロニクス市場についてまとめる。ドイツに本社を置くGfKグループは、欧州、米州はもちろん、中東やアフリカまで世界中にネットワークを持つ。そのうち日本を担当するジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK ジャパン)は全国の有力家電量販店よりPOSデータを収集している。

中国メーカーが薄型で巻き返し

 BRICsの国ごとに液晶テレビとプラズマテレビのブランド別シェアを「日本」「韓国」「その他」で分けてみた。中国市場は、液晶テレビで「その他」が72%と圧倒的に多く、プラズマテレビでは日本が45%と善戦している。

 液晶テレビの「その他」は大半が中国メーカーだ。「もともとCRTテレビで中国メーカーのシェアは約80%と高く、テレビでは中国メーカーブランドが浸透している。液晶テレビでも、中国メーカーが外資系メーカーよりも安く販売してシェアを獲得した」(ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン アナリスト 梶上美和氏)。

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「【BRICs編】薄型テレビの日韓ブランド市場争奪戦」の著者

菊池 珠夫

菊池 珠夫(きくち・たまお)

日経BP CTI主任研究員

日経BPクリーンテック研究所が実施してきたスマートシティ・プロジェクトやスマートハウス・ビル調査に従事。韓国、米国、中国など幅広い地域のスマートシティの調査実績がある。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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