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先週、サンフランシスコで「Web2.0」を提唱したティム・オライリー氏率いるオライリー・メディア主催のWeb2.0EXPOが開催された（11月には東京でも開催予定）。そのイベントで、ウェブ分析調査会社、米ヒットワイズ（Hitwise）のジェネラル・マネージャーであるビル・タンサー氏が披露した分析結果が話題を呼んでいる。
Web2.0サイトの参加率は極めて低い
その内容とは、いわゆる参加型のWeb2.0サイトであるユーチューブ（YouTube.com）、フリッカー（Flickr.com）、ウィキペディア（Wikipedia.org）とも、コンテンツをアップロードしたり、編集したりする「参加率」は極めて低い（YouTube 0.16%、Flickr 0.2%、Wikipedia 4.59%）という分析結果だ。ほとんどのユーザーはカウチ・ポテト状態ということになる。加えて、世代別に見ると、参加しているのは中年が多いという結果も出ている（YouTubeは45-54歳が最多、Wikipediaは35歳以上が高い）。
それでは、ネット世代である若者は、これらのWeb2.0サイトを眺める以外に何に関心があるのか？ その未来予測についても、ビル・タンサー氏は紹介した。コンピューター好きの若者（Young Digerati）のインターネット・トラフィックを分析すると、その6.6％がイェルプ（yelp.com）を利用しているという。
Yelpとは、いわゆるローカルレビューサイトと呼ばれるもので、ユーザーが自分の職場や学校、病院、居住地域周辺のレストランなどの評判を書き込んで情報交換するサイトである。Yelpでは、ソーシャルネットワーキング機能を使って、自分の信頼の置ける友達やグループをつくることができる。
もちろん、そこに載せられているコンテンツはユーザーが書き込んだ情報（UGC: User Generated Content）でもあるので、Web2.0サイトとされている。当初はサンフランシスコの情報が中心だったが、今では、シカゴ、ニューヨーク、ボストン、ロサンゼルス、シアトルの情報もカバーしている。YouTubeの映像も面白いけれど、若者が評判のレストランの情報に関心があるというのは、日米共通のことだろう。
インターネットは意外にもローカル情報不足
今回のWeb2.0EXPOでは、急成長中のローカル情報サイトであるトピックス（Topix.com）のCEOであるリッチ・スクレンタ氏の基調講演もあった。同氏によれば、米国のローカル新聞、ラジオ局、テレビ局から発信されるローカル情報は１日当たり2万2993本。一方で、米国の郵便番号（ZIPコード）は3万2500もあり、ローカル情報が十分に供給されていないらしい。
不足しているローカル情報をブログがカバーしているのかと調べてみたら、マスメディアでさえも流している全情報の20％はローカル情報だが、ブログは全体の12%だけがローカル情報だという。
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