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シャープ、太陽電池コスト半減

堺市の新工場でもくろむ“秘策”

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2008年2月26日(火)

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 シャープが太陽電池の生産コストを半分にする。既存の太陽電池工場の生産規模を10倍以上に引き上げるとともに、堺市に巨大な太陽電池の新工場を建設。圧倒的な量産効果で一気に低コスト化し、普及を狙う。

 1月8日に開かれたシャープの年頭会見。片山幹雄社長は「2012年・創業100周年に向けて」と題して事業戦略を発表した。それは液晶と太陽電池に明確に絞った内容だった。衆目を集めるのは花形の液晶だ。しかし、同社が今後4~5年でより急速に事業拡大を目指しているのは、液晶ではなく太陽電池だ。

堺工場で価格革命も?

 シャープの太陽電池の生産能力は現在、年間71万kWで世界トップ。その大半がバルク(塊)タイプの結晶シリコン型で、薄膜シリコン型は同1万5000kWにすぎない。

 現在の太陽電池市場は、変換効率の高い結晶シリコン型が主流だが、シリコン材料の不足が続く中、シリコン使用量が100分の1程度で済む薄膜型が次第にコスト競争力を高め、シェアを伸ばしていくとみられる。

シャープの太陽電池事業は薄膜型が主流に

シャープの太陽電池事業は薄膜型が主流に

 シャープは、今年10月に奈良県の葛城工場にある薄膜型太陽電池の生産能力を年間1万5000kWから10倍以上の同16万kWに増やす。薄膜型の製造方法は半導体と同様、基板にシリコンを化学的手法で蒸着させる。製造装置への初期投資はかさむが、歩留まり良く量産できれば生産効率は高く、一気にコストが下がる。

 「2010年に太陽電池の発電コストを現在の半分、1kWh当たり23円に下げるめどがたった」。片山社長は、年頭会見でこう表明した。その裏付けには、葛城工場での薄膜型太陽電池の生産規模の拡大がある。

 仮に同23円が達成されれば、一般家庭への普及に弾みが付く。現在は、太陽光発電による電気代削減で、太陽電池の購入費用を取り戻そうとすれば、20年前後かかる。しかし、これが10年前後になれば、経済的メリットによる購入が視野に入る。

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