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【6】「今できることをやる」。腹をくくった大手IT企業の社長たち

危機に臨んだ経営トップが頼るもの

2009年4月16日(木)

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 「思いを一気に話す。身を乗り出す。予定の時間が過ぎると話し足りない表情を浮かべる。日本の大手IT企業4社のトップは意気軒昂である。この4月から、富士通はグローバル経営の実践、NECは業務改革と組織再編、日立製作所は全社研究開発部門と情報通信事業の連携、NTTデータはソフト開発力の抜本的強化、に乗り出す。長年抱えてきた懸案に、全員が自分の代で決着を付ける覚悟だ」


 以上は、「日経コンピュータ」4月15日号に掲載した特集、「私は危機をこう乗り切る」の冒頭に筆者が書いた一文である。大手IT(情報技術)企業4社の経営トップにインタビューした結果をまとめたものだ。4人とも自分の考えをきっぱり語ってくれ、興味深い内容になったので、もともと用意していた「正面突破のコスト削減」という特集に加えて掲載した。

 トップ4人にインタビューしようと思い立ったのは、とある編集部員が「日本のIT企業は生き残れるか」という企画を提案したことがきっかけだ。「世界のIT市場を見ると欧米企業が存在感を示しており、残念ながら日本勢は目立ちません。事業規模が小さい日本勢は、今回の経済危機を乗り切れるのでしょうか。現場を取材して検証したいと思います」。

 楽屋裏の話をすると、提案した記者には悪かったが、この企画を彼から取り上げ、編集長によるインタビュー記事に切り替えてしまった。現場を回るのは大事だが、その前に経営トップが何を考えているかを聞くべきである、トップに登場してもらうには「編集長のインタビュー企画です」と依頼した方がよい、と記者には説明した。が、本音を書くと「生き残れるか」という問題意識が気に入らなかった。

否定形では考えない

 「good newsをお届けします」。これが今年の「日経コンピュータ」の編集方針であり、編集部員には「bad newsには飽きた。good newsを探してほしい」と指示している。特集を企画するに当たっても、例えば「失敗しない方法を探る」といった切り口はダメだと考えている。こう書いた瞬間、「失敗」を想定しているからだ。そうではなく、「成功させる方法はこれだ」と言い切る企画にしなければならない。「言葉の遊び」と思われる方もおられようが、それに対しては「言葉こそすべて」と申し上げたい。

 同じように考えると「生き残れるか」というテーマは良くない。疑問文にしているものの、「生き残れない」というbad newsが意識されているからだ。実際にそういう記事をまとめられるかどうかは分からないが、せめて企画の段階においては「こうすれば勝ち残れる」といった感じのテーマにしたい。とにもかくにも経営トップに会ってみよう、「私はこうやって生き残る」という話が聞けるのではないか。こう考えてインタビューを申し込んだ。

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「【6】「今できることをやる」。腹をくくった大手IT企業の社長たち」の著者

谷島 宣之

谷島 宣之(やじま・のぶゆき)

日経BPビジョナリー経営研究所

一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者、2009年1月から編集長。2013年から現職。プロジェクトマネジメント学会員、ドラッカー学会員。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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