はてな
ダイエットは、日本でも雑誌やテレビの人気トピックであり、みんなが話題にするものの、なかなか実現することが難しい「プロジェクト」です。
実に子供の3分の1が肥満とされている米国。この危機的な状況を打開すべく、ファーストレディのミシェル・オバマ夫人が推進役となって、「レッツ・ムーブ」プロジェクトがスタートしました。今後10年間にわたり、毎年10億ドル（約900億円）の予算を拠出して、肥満問題の解決にあたるという大掛かりなものです。
先進国の忙しい毎日の中で、なぜ肥満が進行するのか？ それは、ライフスタイルの問題であると同時に、家計の問題でもあり、知識や意識の問題でもあります。
疲れた夜にドライブスルーの誘惑
ミシェル・オバマ夫人が、記者団に語るシカゴ時代の自分自身のエピソードにこんなものがあります。
「弁護士の仕事を持つ母親として、会議と子供たちのサッカーやバレー教室と駆け回った日の夜には、簡単で安いファーストフードのドライブスルーや、電子レンジで温めるだけの栄養バランスのとれていない食事を子供たちに出していた」−−。
自分がそうだったからこそ、多くのアメリカ人が、栄養バランスのとれた食事の大切さは知ってはいるものの、新鮮な野菜や魚などを買うための支出と、手に入れた素材を調理する手間と時間を考えるとき、それよりも数百円で手に入れることができる完成したファーストフードの魅力が大きいと感じてしまう。これは実感としてとてもよく理解できることだ、というのです。
テレビをつけても、クルマで街中を走っていても、ハンバーガーチェーン、ピザチェーン、タコスチェーン、などなど、さまざまなファーストフードチェーンの広告が目に飛び込んで来るのがアメリカです。言葉にすると日本でもそうだと思いそうですが、頻度が違います。今回のプロジェクトの年間900億円の予算はたしかに巨額ですが、ファーストフードチェーンの投下する広告予算の総量に比べたとき、「安い・うまい・早い」という彼らのセールスポイントに対して、「ちょっと面倒かもしれないけど、長い目で判断して、健康的なチョイスをしよう」というメッセージを伝えるには、必ずしも絶対有利とはいえない金額だと思います。
「当たり前ダイエット」の難しさ
日本でも、メタボリックシンドロームの診断と保健指導が2年前から本格的に導入され、（つい先日、診断基準の根拠が疑わしいとの調査報告がありましたが）、健康に生活するためのダイエットへの関心は高まるばかりです。
その一方で、「りんごダイエット」「バナナダイエット」「ゆで卵ダイエット」「ヨーグルトダイエット」「黒酢ダイエット」「朝食抜きダイエット」「週末断食ダイエット」などなど、実に数多くのダイエット方法が、テレビや雑誌などのメディアに登場しています。しかし、このダイエット法のリストは、長くなるばかりで短くなる気配がありません。結局のところどのダイエット方法も絶対的な効果というのはないことの、何よりの証拠と言えそうです。
ここから先は「日経ビジネスオンライン」の会員の方（登録は無料）、「日経ビジネス購読者限定サービス」の会員の方のみ、ご利用いただけます。ご登録のうえ、「ログイン」状態にしてご利用ください。登録（無料）やログインの方法は次ページをご覧ください。
