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43年前に指摘された「コンピュータ病」

いまだ完治せず、重要な情報はITでは得られない

2010年4月1日(木)

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情報を道具として使うようになるや、それが何であり、何のためであり、どのような形であり、いつ得るべきであり、誰から得るべきであるかが問題となる。そしてそれらの問題を検討するや、必要な情報つまり重要な情報は、現在の情報システムでは得られないことを知るにいたる。

 ~ ピーター・F・ドラッカー(上田 惇生訳)

 ピーター・ドラッカーが1998年に書いた「コンピュータ・リテラシーから情報リテラシーへ」という一文からの引用である。この文章は2002年に出版された『ネクスト・ソサエティ』(上田惇生訳、ダイヤモンド社刊)に収録されている。

必要な情報、すべて手に入りますか?

 企業や団体が相当な投資をした「現在の情報システム」から「重要な情報」が本当に得られないなら由々しき事態である。

 本稿を読んでいる方々が取り組む仕事は様々だろうが、時には自分の仕事で成果を上げるための情報は「何であり、何のためであり、どのような形であり、いつ得るべきであり、誰から得るべきであるか」、考えてみてはいかがだろうか。

 その上で、普段使っているパソコンから、あるいは仕事で使っている情報システムから、必要と思われた情報が得られるかどうか確認してほしい。

 「必要な情報はすべて手に入る」という読者がおられたら、あなたが所属する企業あるいは団体は、情報を扱う卓越した仕組みを備えていることになる。実際には、ほとんどの方が「重要な情報は、現在の情報システムでは得られない」と気付くのではなかろうか。

「大金を投じたのに、欲しい情報がすぐ出てこなくて…」

 企業の経営トップは情報システム、すなわちIT(情報技術)をどうみているのだろう。「経営トップは情報システムに期待しているものの、期待する効果はまだ得られていないと考えている」。これは、日経コンピュータが2009年4月、上場企業とそれに準じる有力企業4000社の社長に実施したアンケート調査の結果である(調査結果は2009年6月24日号に掲載)。

 「ITの活用度を高めれば企業競争力を高められると思うか」という質問に対し、アンケートに応じていただいた480社(有効回答率12%)の経営トップのうち、34.4%が「そう思う」、46.4%が「やや思う」と回答した。つまり、回答者の80.8%がITに期待をかけている。

 ところが、「経営層が期待する効果をITで生み出せているか」という質問には、「思う」が8.3%に留まり、「やや思う」が44.2%であった。合計すると52.5%で、期待と効果の実感の間にかなりの差がある。

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「43年前に指摘された「コンピュータ病」」の著者

谷島 宣之

谷島 宣之(やじま・のぶゆき)

日経BPビジョナリー経営研究所

一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者、2009年1月から編集長。2013年から現職。プロジェクトマネジメント学会員、ドラッカー学会員。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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