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データ分析では「勝ちパターン」を生み出せない

意思決定の本質に立ち返り、問題解決力を磨き上げる

  • 木村 公昭

バックナンバー

2010年4月15日(木)

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 本連載では「勝つインテリジェンス――経営トップの情報武装」と題して、今後6回にわたって、経営の意思決定や戦略の立案・実行・評価を支援する情報システムのあり方について考えてみたい。

 そのような情報システムは、意思決定支援システム(DSS)を始めとして、これまでに色々と提案されてきた。今日までの流れを振り返る前に、そもそも経営の意思決定、戦略の立案・実行・評価の本質は何なのか、それを支援するとは具体的にどういうことなのか、イメージを明確にしておく必要がある。

大量データ分析とビジネス・インテリジェンス

 今から2~3年前、データ分析で競争優位を築くというアイディアを紹介した2冊の本が話題になった。エアーズの『その数学が戦略を決める』(文藝春秋、2007年)とダベンポートとハリスの『分析力を武器とする企業』(日経BP社、2008年)である。

 お読みになった方も多いと思うが、そこでは大量データを分析し、その結果を競争優位につなげている企業の事例が多数紹介されている。本を読むまでもなく、そうした企業は私たちの身近にも存在する。

 例えば、アマゾンで本を買うと、この本を買った人が買った別の本がお勧めの本として表示される。VISAカードで滅多にしない高額な買い物をすると、利用限度枠内であっても、カードの不正使用を防ぐ目的で店舗の端末にアラートが表示される。こうした仕組みの背後では、大量データの分析が行なわれている。

 経営、業務、顧客などに関するデータを蓄積し、それらを加工・分析して、経営やビジネスに役立てる仕組みは、ビジネス・インテリジェンス(BI)と呼ばれている。ERPパッケージの普及とともに、企業には大量のデータが蓄積されるようになった。

 蓄積されたデータを有効活用したいという企業が増えるにつれ、わが国におけるBIの利用も急速に進んでいる。以前、弊社が行なった調査によれば、東証一部上場企業の4社に3社はBIを導入済みとの結果が出ている。

戦略とは未来の勝ちパターン

 しかし、利用している層は本社や現場の担当者かせいぜい部課長・店長までであり、経営層による活用は進んでいないことも分かった。また、実際に利用している場合も、販売や在庫といったデータを商品別などの切り口で集計・分析して、報告するという用途が中心であり、競争優位につながるような戦略的活用は未だ少ないことも確認された。

 つまり、経営層によるデータ活用、競争優位につながるデータ活用は難しいということ。これは、考えてみれば当然の話である。

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