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ツイッターやFacebookをフル活用~“自分ブランド化”の先端を学ぶ

『Me2.0』の著者、ダン・ショーベル氏に聞くパーソナルブランディング

  • ダン・ショーベル,伊東奈美子

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2010年5月17日(月)

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 ツイッターやFacebookといったソーシャルメディアの普及により、個人が実名または実名と同等のハンドルネームなどで情報発信するケースが増えてきた。個人を特定できる形での情報共有の先にあるのは、個人がブランドになる社会だ。

 パーソナルブランディングの専門家であるダン・ショーベル氏は、著書『Me2.0 ネットであなたも仕事も変わる「自分ブランド術」』の中で、「ほとんどの人はWeb2.0の世界で自分のキャリアを管理する方法をまだ理解していない。しかし新しいメディアの使い方とパーソナルブランディングの秘訣を学べば、自分の限界を打ち破り、さらなるキャリアアップを実現できる」と指摘する。邦訳の刊行に合わせ、著者のダン・ショーベル氏にパーソナルブランディングの最前線を聞いた。

ダン・ショーベル(Dan Schawbel)
Millennial Branding, LLCのマネージングパートナー。New York Timesから「パーソナルブランディングのグル」と評された、パーソナルブランディングの第一人者。著書『Me 2.0: Build a Powerful Brand to Achieve Career Success』はベストセラーとなり、海外でも翻訳出版された(邦訳『Me2.0 ネットであなたも仕事も変わる「自分ブランド術」』日経BP社)。自身のブログ、Personal Branding Blog は米国最大の広告業界誌AdAgeが選ぶマーケティングブログのトップ30に名を連ね、Reuter、Forbs、Fox Businessなどの大手ネットワークにも配信されている。米国の有名フリーペーパーMetro USやBusinessWeekでもコラムニストとして活躍中。企業や大学での講演も多数。

――米国で『Me2.0』が発売されてから1年がたちました。この1年間に、パーソナルブランディングの分野で起きた変化や現在のトレンドを教えてください。

ショーベル 『Me2.0』を書いた後、2つの新しいソーシャルネットワークが主流に躍り出ました。ツイッターとGoogleバズです。ツイッターの利用者数は1億600万人を超え、世界のどんな有名人よりもマスコミの注目を集めています。人々は仕事を探し、ビジネス人脈を広げ、利益を上げるために、企業は顧客サービスや広報、顧客ロイヤルティの構築のためにツイッターを使っています。GoogleバズはGメールを統合することで、異なるソースからの情報を有機的につなぎあわせることを可能にしました。

 多くの企業は現在、従業員が会社の顔としてソーシャルメディアで交流することを許すべきか、許すなら、どのような方法をとるべきかを模索しています。もっとも、企業が従業員を信頼し切っていないことは確かでしょう。企業の71%は従業員のソーシャルメディア使用を監視しており、半数以上はソーシャルメディアの使用をいっさい禁じています。オンラインプレゼンスの所有権についても、いくつかの法的問題が指摘されています。しかし企業は遠からず、従業員のキャリアを侵害するのをやめるでしょう。レイオフされた従業員が再就職先を見つけるにはオンラインで存在感を示すことが不可欠ですし、ネットでの露出なしにキャリアアップの機会をつかむことは難しいからです。

――自分ブランドをつくるのに、もっとも適したチャネルは何でしょうか。

ショーベル 費用対効果の点から言えば、ブログは今も最善の選択肢です。ラジオやテレビ、SNSなどと異なり、ブログのコンテンツ、広告、ブランドは自分で管理できます。ミクシィやFacebookなどのSNSを使う唯一の目的は、ブログにユーザーを誘導し、読者を増やすことです。

コメント1件コメント/レビュー

欧米では「ネット実名制」に現実味があるのだな、と興味深く拝読しました。一方で、日本の少なくとも一般サラリーマンがネット実名制は「有り得ない」と断言できます。自社や取引先にとって都合の悪い発言が出る恐れがあるtwitterの個人利用を一般的な日本企業が公に認めることは有り得ませんし、「炎上」したら最後プライベートの発言でも従業員が責任を取らされること請け合いです。この点の認識について、最近マスコミと一般との間で大きな温度差を感じます。(2010/05/17)

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欧米では「ネット実名制」に現実味があるのだな、と興味深く拝読しました。一方で、日本の少なくとも一般サラリーマンがネット実名制は「有り得ない」と断言できます。自社や取引先にとって都合の悪い発言が出る恐れがあるtwitterの個人利用を一般的な日本企業が公に認めることは有り得ませんし、「炎上」したら最後プライベートの発言でも従業員が責任を取らされること請け合いです。この点の認識について、最近マスコミと一般との間で大きな温度差を感じます。(2010/05/17)

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