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読者の意見投稿にすべて答えます

日本の将来からメディア問題まで読者19人と応酬

2011年9月13日(火)

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 前回拙文(『もっと集中しろということですか』に対し、意見投稿欄や電子メールなど通じて読者から様々なご意見を頂いた。この場を借りてお礼を申し上げる。

 「日経ビジネスオンライン読者と考える」という企画なのでちょうだいしたご意見のうち読者意見投稿論に掲載された19件に対して応答する。本原稿を9月9日の朝から書き出しておりその時に公開されていた意見が19件であった。すべて9月6日に投稿頂いたものである。

 筆者は言霊を信仰しており文章を世の中に出すことに注意を払っている。そのため投稿いただいた方のためにも文言を編集したい箇所があったが今回は投稿欄に載っている形で転載する。筆者に対し過分な言葉もちょうだいしており引用するのは気恥ずかしいがそちらについてもそのまま掲載する。

 前回拙文について「何が言いたいのか分からん」「ぼかした記述でなく明確に、だらだらせず簡潔に記述していただきたい」とご批判いただいた。そこで読者と対話する前に先の拙文と「超・一極集中」という特集企画の意図を「簡潔に記述」してみたい。自問自答の形で、しかも語尾を「ですます」にして書いたことが分かりにくくした一因と思うので語尾は「である」に切り替えた。

 前回拙文と「超・一極集中」特集の意図は次の2点である。

  1. 日本の大きな問題として「一極集中」があり、それを「超える」ための対策を考えたい。一極集中とは、何かに極度の偏りや歪みがあることを指す。
  2. 上記テーマについて読者の方が考え発信できる場をご用意したい。通常の報道は一方通行になりがちである。

 19人の読者のご意見は「超・一極集中」というテーマに関するものとそのテーマに取り組む今回のやり方および報道に関するものに大別できる。まずテーマに関するご意見を紹介し筆者の考えを付け加える。両方に意見を書いて下さった場合はテーマに関する意見に入れた。

 報道に関して筆者の応答を冒頭にまとめておく。前回拙文で「ぼかした記述」になっていたかもしれないが一極集中の典型例が報道だという認識は持っている。うまくいくかどうかまったく分からないが「読者の方が考え発信できる場」を作ってみることが問題解決への第一歩と考えている。

 今回の原稿の意図を「簡潔に記述」しておく。読者の投稿と筆者の考えを提示し、それを読んだ読者の皆様からさらに何か投稿いただきたいということである。

故郷にいて世界を考える

 一極集中と言えば東京集中問題が思い浮かぶ。「ローカル」「地方」「故郷」について意見を頂いた。

 Basic Human Needsを域内安全保障で確保できていないと、人口爆発や異常気象などにグローバル騰貴資本主義では、政治体制の如何を問わず対応・秩序維持は困難になる。Work/Job Sharingの在り様についても、ローカルな視点から地域の開発・振興を見つめなおすべきかもしれない。今度の震災は意義ある契機とすべきだ。

 「騰貴」は「投機」の誤変換かと思ったものの辞書を引いてみると騰貴とは「値段が上がること」であり「グローバル騰貴資本主義」というとらえ方はできそうだ。騰貴を狙って投機したり逆に投機によって騰貴になることがあるがどちらにして変動が激しい。

 といって「ローカル一極集中」に切り替えるわけにもいかない。すでに日本は世界とつながっているからである。世界をにらみつつ「ローカルな視点から地域の開発・振興を見つめ直すべき」であろう。

 たしかに、今までの仕事のやりかたやマスメディアのあり方には問題もありますが、いきなりすべてを乗り越えてといわれると、バトンを受けるほうも「いや、いまはまだそれは・・・」となってしなうような気がします。対立軸が存在しそのニュートラルゾーンがどこか(ドイツの政治などではよくありますね)を判断できる立ち位置がそれぞれあり、かつそれを参加者すべてが認める(日本ではどうしてもすこしでもどちらかよりだと「あいつの意見は××だから」になりがちですよね!!)ようなものが望ましいのでは。話は変わりますが、節電で首都圏が「暗くなった」といわれますが地方ではもうすでにかなり前から普通がこの状態です。それに気づかない無神経さ、伝えない無神経さは問題だと思います。

 筆者は埼玉県在住で、勤務地は東京都であるが最近あまり上京していない。それはさておき北海道や関西など各地に住んで仕事をしている知り合いも当然ある。そうした方とメールでやり取りをしていると「こちらからはこう見えますが」と鋭い指摘をされることが時折ある。東京都だけ見ていると「気づかない」ものである。

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「読者の意見投稿にすべて答えます」の著者

谷島 宣之

谷島 宣之(やじま・のぶゆき)

日経BPビジョナリー経営研究所

一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者、2009年1月から編集長。2013年から現職。プロジェクトマネジメント学会員、ドラッカー学会員。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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