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団塊世代、リフォーム需要が収益性強化のカギ

  • 飯泉 梓

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2006年6月28日(水)

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 「2006年度は『総仕上げの年』。現在進めている重点方針の一つひとつを『成果』につなげていく」とTOTOの木瀬照雄社長は意気込む。力が入るのも無理はない。TOTOは2006年3月期の売上高は4947億円と前年比2.2%増とわずかながらも増収となったが、経常利益で前年比20.7%減の227億円となった。

 衛生陶器、風呂・台所・洗面関連商品が主力のTOTOは、1999年3月期に上場来初の経常赤字に陥って以来、新築需要に依存しない事業基盤の構築を進めてきた。リフォーム需要を積極的に開拓し、収益性を強化してきた。だが、ここにきてさらなるテコ入れが求められている。今期の減益要因の1つは新築住宅分の売り上げの落ち込みの影響を、リフォーム事業がカバーできなかったからだ。

リモデルを推進

 TOTOの新築住宅向けの期売上高は、2006年3月期で1807億円。2005年3月期の1880億円から4%程度落ち込んだ。新築住宅着工件数が減少しているうえに、普及価格帯への移行が進み、数量と単価減のダメージを受けた。

 一方で、原材料高の高騰とコストは膨らんでいる。ユニットバスの壁材などはプラスチックが主体のため原油高の影響を受け、前期は30億円のコスト増となった。「この3年間のコスト増は100億円近い」(TOTO)とする。原材料の高騰はリフォーム事業にも影響はあるが、リフォーム事業は市場が拡大し販売単価も新築向けほど落ち込まないことから、新築向け事業のような打撃は受けていない。

 TOTOは99年3月期の赤字転落を機に、設備の更新、関連工事で収益を上げるリモデル事業に力を注ぎ、収益を順調に伸ばしてきた。2001年3月期のリモデル事業の売上高は1983億円だったが、2006年3月期は2446億円と全売上高の約半分まで拡大した。

 リモデル事業の詳しい情報をTOTOは開示していないが、新築向けに比べて販売コストはかかるものの製品単価が高く、利益率の高い事業と会社側は言う。しかし、2006年3月期の決算からは、新築事業のコスト増を吸収するまでには到っていないことが見受けられる。リモデル事業の収益性強化のカギになるのが、団塊世代だ。

 2007年には団塊の世代が一斉に引退し、リフォーム需要は増えるというのが業界の見方だ。リモデル事業の成長のためTOTOは販売体制の強化に着手した。その柱になるのが「リモデルクラブ」だ。

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