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「仕事への意欲が最低なのは日本人」(日経情報ストラテジー)

――人事戦略コンサルティングの米タワーズペリンが調査

  • 杉山 泰一

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2006年8月1日(火)

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タワーズペリン表

表1 世界16カ国の仕事に対する意欲(米タワーズペリンの調査結果) 
出所:米タワーズペリン

 人事戦略コンサルティング会社の米タワーズペリンは、「仕事に対して『非常に意欲的』と感じる日本人は世界16カ国中で最低となるわずか2%しかいない」という調査・分析結果を明らかにした。仕事に「意欲的でない」と答えた日本人も41%おり、インドの56%に次いで2番目に低い(表1)。

 日本のビジネスパーソンはかつて、仕事への意欲や会社への忠誠心が高いと言われていた。だが、今回の調査結果は違っていた。タワーズペリン東京支店の中村健太郎コンサルタントは、「これは、過去10年以上にわたって景気が悪く、人員削減をはじめとした急激な組織改革が行われたためだ。会社に忠誠を誓って仕事をしてきたのに、突然、終身雇用は辞めますと一方的に言われ、仕事への意欲がなくなったのだろう」と分析する。

イノベーションには仕事への意欲が必要

 ただし、「日本人は意欲が減退しても、勤勉さに変わりはない」と同社の岡田恵子コンサルタントが補足する。だから、世界中のビジネスのベストプラクティスと自身の差を徹底的に分析し、昼夜をいとわずに修正していくことが勝ちパターンだった時代は、日本企業は強さを維持できた。しかし、「今後のグローバル競争での勝ちパターンは、いかにイノベーションを起こすかにかかっている。そのためには仕事への意欲を高めないと厳しい」と岡田コンサルタントは警告する。

 タワーズペリンは、米国に本社を置き、世界24カ国に9000人のスタッフを抱える人事戦略コンサルティング会社の大手。今回の調査活動では、日本、米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、オランダ、ベルギー、アイルランド、イタリア、スペイン、メキシコ、ブラジル、韓国、中国、インドの16カ国でWebアンケートを実施。2005年8月に、日本人千数百人を含む計8万6000人が回答した。

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