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日東電工

液晶テレビ用光学フィルム・トップに新たな試練

2006年8月2日(水)

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 ワールドカップ商戦で液晶テレビは不発に終わった。主要液晶テレビメーカーのソニー(株価)やシャープ(株価)など電機各社の財務担当者からは、2007年3月期第1四半期の決算説明会の席上で今年6月にドイツで開催されたワールドカップで盛り上がると期待した液晶テレビの需要が、思いのほか伸びなかったという発言が相次いだ。その影響は液晶テレビの主要部材を提供している日東電工にも及んだ。

中間期の業績予想を下方修正

 日東電工が7月28日に発表した第1四半期の連結業績は、売上高が1623億円と前年同期比13.2%増だったのに対し、営業利益は194億円と3.2%減となった。同社は液晶テレビに使われる光学フィルムで世界シェア6割を誇ってきた最大手だ。

 国内に限らず韓国や台湾の液晶パネルメーカーに対して光学フィルムを大量に供給している。光学フィルム事業に占める液晶テレビ用フィルムの割合は約4割に達しており、第1四半期が減益となった要因としては液晶パネルメーカーの多くがワールドカップ後の6月から7月にかけて生産調整をした影響が大きい。

 事業分野別の営業損益を見ると、やはり売上高の約半分を占める光学フィルムなどの電子材料事業の落ち込みが顕著だ。売上高は827億円と前年同月比で10.4%増えたが、営業利益は107億円と18.8%も減少した。日東電工の広報担当者によると「通常、1-3月の売上高は落ち込むが、今年はパネルメーカーがワールドカップ需要やパソコンモニターの旺盛な需要に期待して増産をしたため過去最高を記録した。4-6月はその反動が襲った」という。

 さらに、ワールドカップ商戦の不発などによる液晶パネルの供給過剰は、液晶パネルの価格下落を招き、日東電工に対しても光学フィルムへの値下げ圧力となって影響してくる。長引く原油高により資材価格も高騰しており、じわりと日東電工の収益力を蝕んだ。これらの結果、4月28日に公表した中間期の業績予想を、売上高については3540億円から3390億円に、営業利益については480億円から400億円へと下方修正せざるを得なかった。

4年間で売上高1.8倍、営業利益4.6倍に急成長

 これまで日東電工の業績は、液晶テレビの市場が拡大すると共に急成長してきた。IT(情報技術)バブル崩壊後の2002年3月期は売上高3389億円、営業利益193億円と減収減益に見舞われたが、その後は4期連続で増収増益を達成している。2006年3月期は売上高6263億円、営業利益892億円と、2002年3月期と比べて売上高で1.8倍、営業利益で4.6倍まで拡大した。光学フィルムに限れば、実に売上高は3.2倍にもなっている。

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「日東電工」の著者

大竹 剛

大竹 剛(おおたけ・つよし)

日経ビジネス記者

2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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