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セイコーエプソン

真価が問われるのはV字回復の後

  • 鶴岡 弘之

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2006年8月4日(金)

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 2006年3月期はセイコーエプソンにとって苦渋の1年だった。2006年3月期決算では、売上高が1兆5496億円。前年度比4.7パーセント増と増収を確保したものの、営業利益は258億円と前年度比71.7パーセント減の大幅な減益となった。さらに、構造改革を進める電子デバイス事業で固定費削減を中心に463億円の構造改革費用を計上したために、最終損益は179億円の赤字に転落した。

 今年3月、エプソンは収益悪化を踏まえ、急遽、2007年3月期を初年度とする中期経営計画「創造と挑戦1000」を策定・公表した。前回の中期経営計画「中期基本構想SE07」(2003年策定)で定めた、プリンター、プロジェクター、ディスプレーという3つの事業領域を経営の柱とする基本方針は変わらない。今回は収益性の改善を重点課題とし、2009年3月期に連結経常利益1000億円以上を達成するという目標を掲げた。

利益の出ないプリンターは売らない

 「2006年3月期に減益となった原因は、はっきりしている。プリンターと電子デバイス事業の利益が思ったように上がらなかったことだ。いずれも急激な価格下落にコスト削減が追いつかなかった」とエプソンの花岡清二社長は言う。プリンターを中心とする情報関連機器事業は営業利益が前年度より165億円の減益、液晶ディスプレーや半導体を手がける電子デバイス事業は483億円の減益だった。

 全社の売上の約3割を占めるインクジェットプリンター事業の立て直しは急務である。施策としては、部品の共通化、物流や調達コストの見直しなどでコストダウンを進めるとともに、抜本的に商品構成を見直す。端的に言うと、「利益の出ないプリンターは売らない」ということだ。

 2006年3月期は、インクジェットプリンターの出荷台数が約1700万台だった。2007年3月期は海外のコンシューマー向け製品を中心に、出荷台数を前年より約1割ほど削減する。価格下落が激しい単機能プリンターや、インクカートリッジの交換率が少ない機種などが絞り込みの対象となる。一方で、スキャナー機能を組み合わせた複合機やハイエンド向け写真プリンターなど、利益率の高い製品の出荷台数を増やし、販促費も投入する。

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