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業種分析――民生電機

優勝劣敗の構図が鮮明
強気の薄型テレビも変調の兆し

2006年8月21日(月)

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 ワールドカップ商戦もボーナス商戦も終え、民生電機各社は年末商戦向けの仕込みの時期に突入している。主戦場の薄型テレビでは、各社の予想ほどワールドカップ商戦が盛り上がらなかったために、年末商戦への期待は高まるばかりだ。薄型テレビを大幅に増産するための強気の設備投資も目立つ。

業績好調組も予断は禁物

 2006年3月期の業績では、構造改革をいち早く成し遂げ、薄型テレビなど自社の強みを発揮した“勝ち組”の好調ぶりが目立った。松下電器産業(株価)は15年ぶりに連結営業利益を4000億円の大台に乗せ、シャープ(株価)は3期連続で過去最高益を更新している。

 だが、構造改革に出遅れたソニー(株価)やパイオニア(株価)などは、業績が改善し始めているとはいえ、まだ予断は許さない状況だ。

 例えば、ソニーは「滑り込みセーフ」(井原勝美副社長)で液晶テレビ「ブラビア」をヒットさせ、2006年3月期に営業利益が前年比67.9%増となり、2007年3月期の第1四半期(4~6月)も前年の赤字から270億円の黒字に転換した。

 その一方で、第1四半期はワールドカップ商戦向けに強気で出荷した液晶テレビと、11月に発売予定の家庭用ゲーム機「プレイステーション3」向けの半導体の在庫が急増。在庫回転日数が前年同期より9日悪化して52日になり、クリスマス商戦に向けて難しい舵取りを迫られている。

 経営再建中の三洋電機(株価)と日本ビクター(株価)、パイオニアの3社は、2006年度に黒字化する計画を打ち出している。特にパイオニアは4~6月期のプラズマテレビの販売が好調で、2007年3月期の通期予想を上方修正した。しかし、下期の業績回復に期待を寄せる各社の見通しは「かなり楽観的」(ある外資系証券アナリスト)との見方もある。


※本記事は日経ビジネス臨時増刊号「V字銘柄で勝つ投資術」(2006年6月12日発行)に掲載した記事を基に編集しています。


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「業種分析――民生電機」の著者

大竹 剛

大竹 剛(おおたけ・つよし)

日経ビジネス記者

2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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後藤 忠治 セントラルスポーツ会長