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シャープ

世界ブランドへの脱皮なるか

2006年11月17日(金)

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 シャープが北米の薄型テレビ市場で攻勢を始めた。10月20日前後から42、46、52インチの大画面モデルを投入し、先行するソニー(6758)や松下電器産業(6752)、韓国サムスン電子を追い上げる。

 これまでシャープは液晶パネルの供給体制が需要に追いつかず、国内市場を優先してきた。しかし、46、52インチの液晶パネルを効率的に生産できる亀山第2工場が今年8月に稼働し、台湾メーカーからも42インチのパネルを調達し始めたことで、海外への供給体制が整いつつある。

 「亀山パネル」と「台湾パネル」を武器に、今年のクリスマス商戦を皮切りに世界市場に打って出る方針だ。町田勝彦社長は、「北米を優先し、次に欧州、中国へ行く」と強気の姿勢を崩さない。

米国市場で価格攻勢

 実際、シャープの業績は依然として好調を維持している。10月25日に発表した2006年9月中間期の連結決算では、営業利益は前年比20%増の901億円だった。株価も、他の民生電機各社に比べると健闘していると言ってよい。

 株式市場は下期に薄型テレビの激烈な価格競争が勃発すると予測しており、民生電機各社の株価は収益悪化の懸念からおおむね下落傾向にある。“勝ち組”と称される松下電器の株価でさえ、10月25日から11月13日までに10.2%も下落した。そうした中でシャープの株価の下落率は同期間で1.7%にとどまっている。

 背景には、これまでプラズマテレビが優勢だった大画面市場で、液晶テレビのシェアが拡大していることをポジティブに評価する投資家の判断がある。実際、米ディスプレイサーチの調査によると、7~9月に37インチ以上の薄型テレビの出荷台数で、初めて液晶テレビがプラズマテレビを上回った。

 特にシャープはこれまで海外のシェアが低かっただけに、北米での攻勢開始に業績拡大の期待がかかっている。米国の量販店シェアでは、大画面で主流となっている画面サイズが16対9の液晶テレビで、金額ベースのシェアが10月第1週の約6%から10月第4週には約13%まで上昇した模様だ。

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「シャープ」の著者

大竹 剛

大竹 剛(おおたけ・つよし)

日経ビジネス記者

2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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