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日東電工

低コスト実現する技術革新に懸ける

2007年3月5日(月)

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 液晶テレビに欠かせない光学フィルムを生産している日東電工が、液晶産業の構造変化の波に飲まれ苦しんでいる。2007年3月期第3四半期の連結業績では、前年同月比で売上高が9.2%伸びて1788億円だった一方、営業利益は同24.1%減の189億円となった。

高画質支えた勝ちパターンが崩れる

 「(液晶関連産業には)構造変化が起きている。日東電工の業績はそれを反映した結果だ」。野村証券金融経済研究所の尾脇庸仁シニアアナリストは話す。従来、液晶テレビは画質が悪く、日東電工などの国内素材メーカー各社は画質を良くする高付加価値の製品を、シャープ(6753)や韓国サムスン電子などに提供することで急成長を遂げてきた。その中でも特に技術力に定評のある日東電工は、光学フィルムで圧倒的なシェアを確保し、それが高成長と高収益を支えてきた。

 だが、今やハイビジョン映像の美しさを余すところなく再現できるフルハイビジョンの液晶テレビが普及し始め、液晶テレビの欠点だった動画の再生についても課題をほぼ克服した。高画質が製品の差別化要因ではなくなり、消費者の関心は画質から価格へと移っている。

 そのため、これまで日東電工の光学フィルムを採用してきた液晶パネルメーカーが、他社の製品に乗り換え始めている。高画質を実現する技術力を武器に圧倒的なシェアを確保する日東電工の勝ちパターンが崩れているのだ。

 株価も、こうした状況を反映している。業績の拡大に伴って同社の株価は右肩上がりだったが、2006年2月に過去最高値を記録して以来、下落を続けている。現在は6000円前後で推移している。

「生みの苦しみ」乗り越えられるか

 液晶パネルメーカー各社が光学フィルムをグループ企業で内製し始めているのも、日東電工には逆風だ。韓国LGフィリップスLCDは6~7割、台湾の友達光電(AUO)や奇美電子(CMO)は1~2割をグループ企業を使って内製している。韓国サムスン電子も内製に乗り出すのではないかと囁かれている。日東電工は今後、これらの競合メーカーに対して、コスト力で勝たなければ業績の抜本的な回復は望めない。

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「日東電工」の著者

大竹 剛

大竹 剛(おおたけ・つよし)

日経ビジネス記者

2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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