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ドトール射止めた最強外食

日レス創業者、保有株の行く末を案じて統合へ

  • 永井 央紀

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2007年5月9日(水)

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 この1月、最強とうたわれる外食企業2社の創業者が食事をともにした。2005年度の売上高経常利益率が21%で上場外食トップの日本レストランシステム会長・大林豁史と、同8.1%で売上高500億円以上の大手外食で最も高いドトールコーヒー名誉会長の鳥羽博道だ。この席から、4月下旬に発表した両社の経営統合が本格化した。

日本レストランシステムの店舗。ドトールコーヒーとの統合で合計店舗数は1700を超え、売上高は1000億円に迫る

日本レストランシステムの店舗。ドトールコーヒーとの統合で合計店舗数は1700を超え、売上高は1000億円に迫る

 統合に至った経緯について両社は「あうんの呼吸でどちらからともなく決まった」と口を揃えるが、関係者によると、切り出したのは日レスの大林だという。

 「やり残したことがある」。昨秋、日レスの大林はふと、こんな思いに駆られた。2003年の上場時に公約した利益率20%を実現し、もう経営の一線から引くつもりだった。だが引退を前に、発行済み株式の27%を占める自らの保有株が気になり始めたのだ。

 創業者が引退したり鬼籍に入ったりする際、その混乱で保有株が“好まざる株主”の手に渡ることが少なくない。引退する前に、そのリスクにメドをつけておきたくなったのだ。

 世襲は考えていない。投資ファンドに売るのは無責任な気がした。すかいらーくのようにMBO(経営陣による企業買収)で上場廃止することには疑問を感じる。どうするか。大林が選んだのは他社との経営統合という方法だった。条件は「収益力があって、企業カルチャーが近い相手。それはドトールしかなかった」。大林と鳥羽は創業時に同じ人物に相談したことがきっかけで知り合い、30年来のつき合いだ。

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