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意外に分厚い「薄型市場」

本家を横目に、家具・音響・パソコン各社はホクホク

  • 田中 成省,山崎 良兵,中島 募

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2007年5月15日(火)

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 5年連続の増収増益を達成し、営業利益率が16年ぶりに5%に到達して収益力に磨きをかけた松下電器産業(6752)。連結売上高が3兆1277億円と初めて3兆円を突破した液晶の雄、シャープ(6753)。そして、半導体事業が営業利益の半分以上を稼ぎ、純利益も17年ぶりに過去最高を更新した東芝(6502)――。電機大手の2007年3月期決算は、各社ともおおむね想定通りの好業績に着地した。

「2つの予想外」が重なった薄型テレビ分野 (写真:清水 盟貴)

「2つの予想外」が重なった薄型テレビ分野 (写真:清水 盟貴)

主役の40インチ以上も1年で3割安に

 ただ、明るい決算発表の席上、各社首脳が今後の事業展開の難しさを語った分野がある。「2つの予想外」が重なった薄型テレビだ。

 その1つは、「プラズマテレビで大型化が予想以上に進んだ」(松下電器産業の大坪文雄社長)こと。調査会社GfKジャパンの調べによると、国内のプラズマテレビ市場における40インチ以上の台数比率は、2006年4月時点で45.7%。それが同6月以降、40インチ以上が39インチ以下を上回る月が増え始め、今年3月にはその比率が54.8%に達した。2006年度は画面の大型化が決定的になった年と言える。

 もう1つは、価格下落の厳しさだ。東芝の藤井美英上席常務は「昨年末頃から価格下落が北米を中心に予想以上に深刻だ。昨年4~6月にいったんテレビ事業は黒字化したが、再び収益環境は悪化している」と語る。日本国内の場合、主流となった40インチ以上の製品でも価格下落が急速に進んでいる。2006年4月の平均価格に対して、今年3月には液晶テレビが19%、プラズマテレビは30%も下がった(GfKジャパン調べ)。

 2007年度も大画面化の傾向は「さらに進む」(シャープの佐治寛副社長)見通し。価格については「夏から秋に向けて液晶パネルは不足する見込みで、あまり価格は下がらないと期待している」と言うが、予断は許さない。

 一方、難しい舵取りを迫られる電機メーカー各社の苦悩を横目に、今、大画面化が進む薄型テレビが意外な関連市場を刺激し始めている。それは「薄型テレビ特需」と言ってもよいものだ。

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