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任天堂

社長も「異常」と言うブームがもたらす業績

2007年5月15日(火)

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 「ニンテンドーDSの販売が2006年度に国内で900万台を超えたのは、いささか異常。日本では単年度で販売台数が600万台を超えたハードはない」――。4月27日に行われた2007年3月期の決算説明会。任天堂の岩田聡社長自らが「異常」と言う「DSブーム」の社会現象は、昨年度の任天堂の決算に大きなインパクトを与えた。

 2007年3月期の連結業績では、売上高は前年比89.8%増の9665億円、営業利益は同150.2%増の2260億円となった。創業以来の好業績を受け、期末配当予想を410円から620円に上方修正した。株価は今年に入って上場来高値を何度も更新し続け、5月7日には3万9800円の高値を付けた。現在も、4万円をうかがう水準で推移し、連結予想PER(株価収益率)は30倍を超える。

 DSの異常な売れ行きに、昨年12月に発売した家庭用ゲーム機「Wii(ウィー)」が拍車をかける。今年3月末までの全世界での販売台数は584万台で目標の600万台を達成することはできなかった。しかしこれは「生産が追いつかなかった」(岩田社長)ためで、需要は旺盛。利益率の高いWii向けソフトの販売本数は2884万本と目標の2100万本を大きく上回り、Wiiブームの予兆が見えてきた。

今期のカギは米国市場の攻略

 絶好調の前期。今期、2008年3月期は好調を維持できるのか。そのカギは、米国市場が握っている。「世界最大の米国市場への普及無くしてゲームプラットフォームの成功はない。今年は特に米国市場に注力し、ゲーム人口拡大の確かな手応えをつかみたい」(岩田社長)。

 岩田社長が3年前に掲げた「ゲーム人口拡大戦略」は、DSの「脳を鍛える大人のDSトレーニング(脳トレ)」の爆発的なヒットを契機に、日本で受け入れられた。結果、従来「1:2」だった日米のゲーム市場の比率は、DSになると「1.5:1」。米国を日本が逆転している。Wiiに関しても、今年3月までの数字を見れば、日米の売れ行きは同等で、日本の倍には至っていない。

 いまだに、ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)のプレイステーション2(PS2)や、任天堂のゲームボーイといった旧世代機向けソフトが売れる米国市場は「変化が最も遅い市場」(岩田社長)で、明確にゲーム人口拡大戦略が成功しているとは言えない状況だ。

 だが岩田社長は2つの資料を提示して、米国市場でも変化の予兆が出てきたことを強調する。1つはソフトの売り上げランキングだ。

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「任天堂」の著者

井上理

井上理(いのうえ・おさむ)

日経ビジネス記者

1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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