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東芝

フラッシュメモリーと原子力が成長のカギを握る

  • 石川 宏

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2007年6月14日(木)

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 東芝6502の株価の戻りが強い。5月18日に876円の安値をつけた後、反発に転じ、6月5日には937円と今年の高値944円近くにまで戻した。その背景には、同社が注力するNAND型フラッシュメモリーの収益環境が好転したことなどがある。

 NAND型フラッシュメモリーは2006年末から続いていた在庫調整がほぼ終了した。一方で、需要は携帯プレーヤーや携帯電話が改めて増え始めたこともあり、大口取引価格が4月に前月比10%強値上がりし、その後も堅調に推移している。また、原油高騰や地球温暖化対策として東芝が注力する原子力発電が世界的に見直され始めたことも、株価に好影響を及ぼしている。

中期計画の核はフラッシュメモリーと原発事業

 株価に反応するように、NAND型フラッシュメモリーと原子力事業は、今後同社の成長に大きなインパクトを与える重要部門だ。2011年3月期をメドとする同社の中期経営計画では、2011年3月期の連結業績の売上高を9兆5000億円、営業利益を4800億円とする目標を掲げた。2007年3月期の連結売上高が7兆1164億円、営業利益が2584億円なので、売上高は1.33倍、営業利益は1.86倍に引き上げる。

 収益を伸ばす商品はテレビ・パソコン・携帯電話などのデジタル関連製品、フラッシュメモリー・液晶などの電子デバイス事業、そして電力システム・産業システム・医用システムなどの社会インフラ事業だ。これら3事業の収益目標を2007年3月期と2010年3月期時点で比較すると、デジタル関連製品は3年間で売上高を1.22倍に引き上げ、売上げ構成比も2007年3月期の36%から2010年3月期では40%に引き上げる。電子デバイス事業は売上高を1.41倍、構成比を22%から27%に、社会インフラ事業は売上高を1.17倍、構成比を27%から28%に引き上げる。

 営業利益の構成比で見ると、電子デバイス事業が同期間に46%から50%に引き上げ、社会インフラ事業は37%から30%に下がる。両部門で全体の約80%を占め今後も同社の利益源の要であるが、より電子デバイスの依存度が高まると見込む。

微細化が急速に進む

 電子デバイス事業の収益性を高めるうえで注目されるのが、フラッシュメモリーの価格動向だ。同商品は価格変動が激しく、2007年3月期は70%の大幅値下がりとなり、減益となった。今期も50%の値下がりを見込んでいる。収益性改善策は数量増とコスト削減と、奇策はない。

 数量増は旺盛な需要から今期もビット数では2.3倍増が見込まれている。コスト削減では、半導体の回路線幅を微細化することによるコストダウンを推進中だ。従来の線幅70ナノメートル(ナノは10億分の1)から2007年1月からは56ナノを量産開始、増産を前倒しで実施、2008年1~3月には56ナノが全生産の85%以上となり、その頃から新たに43ナノも立ち上げる予定だ。

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