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船井電機

液晶テレビに力強さなく株価急落

2007年7月5日(木)

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 船井電機の株価が冴えない。4月に業績悪化懸念が出始めてから急落した株価は、5月10日の決算発表翌日にストップ安となり、7月2日時点の終値は7150円となっている。4月初旬に1万円台だった株価は30%以上下落し、2001年秋以来の水準に近づく。

 2007年3月期の連結業績は売上高が3967億円で、2007年2月に発表した計画値を17億円上回った。だが、営業利益は計画より51億円も少なく、前年比11%減の207億円。今年2月に既に業績見通しを下方修正していただけに失望売りが広がった。

 2008年3月期の業績予想に対する投資家の落胆も大きい。「株式市場における今期のコンセンサスは、営業利益ベースで280億~290億円だった。ところが、会社予想では220億円と大幅に下回った」(みずほ証券の張谷幸一シニアアナリスト)。

利益拡大が見えない液晶テレビ事業

 最大の失速要因は、欧州の液晶テレビ事業だ。前期の液晶テレビの売上高は167億円から776億円と急拡大したものの、欧州では急速な価格下落に対応できず在庫評価減などで80億円の赤字を計上した。

 今期はポーランド工場が稼働することで生産リードタイムが削減され、前期のような在庫評価損は発生せず利益を押し上げると期待されていた。だが、新たに液晶パネル価格の上昇が収益改善の足かせになりつつある。

 調査会社の米ディスプレイサーチによると、船井電機が注力する32インチの液晶パネルの大口取引価格は、5月に入って15ドル程度値上がりして300~320ドルになった。ディスプレイサーチ日本代表の田村喜男氏は「6~7月と32型のパネル価格は上がり続けている。液晶テレビメーカーの利益を圧迫するのは確実だ」と言う。

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「船井電機」の著者

大竹 剛

大竹 剛(おおたけ・つよし)

日経ビジネス記者

2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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