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TV再編、「黒子技術」にカギ

2008年、覇者の条件は超薄型より切実な「低電力」

  • 田中 成省, 中島 募, 中原 敬太

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2008年1月9日(水)

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東芝はシャープのパネルを選んだ(シャープの片山幹雄社長=左と、東芝の西田厚聰社長)

東芝はシャープのパネルを選んだ(シャープの片山幹雄社長=左と、東芝の西田厚聰社長) (写真:山口 裕朗)

 東芝とシャープの提携と、松下電器産業、日立製作所、キヤノンの3社連合―。2007年末に雪崩を打ったように薄型テレビの大型提携が起き、再編の号砲が鳴った家電業界。その「再編の先」を占うイベントが2008年1月7日、米国で幕を開けた。ラスベガスで始まった世界最大級の家電展示会、国際コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)だ。

 「松下が150インチのプラズマテレビを発売する」「従来よりも、さらに薄いテレビが登場する」。こんな話題が飛び交うように、展示の主役は薄型テレビ。ただ、今回のCESでは、製品のサイズだけでなく、目に見えない性能の競争も激化する。環境問題に対する関心の高まりを背景に、低消費電力という「省エネ対応」が生き残りの条件として急浮上したからだ。

大画面TVが売れなくなる日

 薄型テレビの大画面化を進めてきたメーカーが今、米国のサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)問題の影響による販売不振とは別に神経をとがらせている動きがある。

 2007年10月、ニュージーランドの日刊紙が運営するウェブサイトにこんな見出しが躍った。

大画面テレビへの規制検討を報じたニュージーランド・ヘラルドのウェブサイト。電機メーカーのアクセスが殺到した

大画面テレビへの規制検討を報じたニュージーランド・ヘラルドのウェブサイト。電機メーカーのアクセスが殺到した

 「Big-screen TVs may be outlawed(大画面テレビが追放されるかもしれない)」

 環境先進国の1つと言われるニュージーランドの政府が、大画面化に伴う薄型テレビの消費電力増加を問題視し、オーストラリア政府とともに消費電力の基準値策定に動いているとの内容だ。

 電力消費が増えれば二酸化炭素の排出量も増えるためで「(ニュージーランド)国内の冷蔵庫や、電球15個分より電力を消費するテレビが散見されるようになっている」と、大画面テレビの電力消費量の多さを指摘している。

「大画面でも100ワット台」間近

 もっとも、この指摘に該当するテレビは中国メーカーなどの低価格品に多いと言われている。日本メーカーの液晶テレビは、右の表にあるように、42インチでも消費電力は60ワットの電球に換算すれば5個以下。液晶に比べて多くの電力を消費するプラズマテレビでも、8個分強だ。しかし、大画面テレビが環境破壊の原因としてやり玉に挙がり、「大画面=環境に悪い」というイメージが消費者に定着することに、電機メーカー各社は危機感を募らせる。

 ただでさえ、薄型テレビはフルハイビジョン化への対応でより高精細な映像を表現するために、電力を一段と食う傾向にある。「検索大手の米グーグルが日本のテレビメーカーと提携する」(家電メーカー幹部)という噂も出ており、テレビとネットとの融合が進めば、テレビに求められる機能はさらに増え、必要とする電力量が増えかねない。

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