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船井電機

PBR1倍割れ続く、液晶テレビで復活なるか

2008年2月22日(金)

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 船井電機の株価が低迷している。2月21日の終値は2860円で、連結PBR(株価純資産倍率)は解散価値の1.0を割る0.5倍台にある。同社は総資産の約3分の1近くを746億円の現金・預金で持つなど財務基盤は底堅い。こうした中で、株価がここまで下がったのは業績の下方修正を繰り返し、先行き不透明感を助長したことが影響している。

 同社が当初発表していた2008年3月期の連結業績予想は、売上高が4200億円、営業利益は220億円だった。前の期の売上高3967億円と比べて5%増、営業利益も前の期の207億円と比較して6%増の増収増益を見込んでいた。

 だが、2007年11月には見通しを売上高が3200億円に、営業利益が47億円に下方修正し、一転して減収減益になると発表した。さらに2008年2月4日に売上高を2790億円、営業損益は21億円の赤字になるとした。度重なる下方修正に、船井電機は投資家の信頼を失い、1年前に1万1000円前後で推移していた株価は、現在、約4分の1の水準まで低下している。

パネルの調達に失敗

 度重なる下方修正の主因は、液晶テレビ事業に対する見通しの甘さだ。

 船井電機は液晶テレビ事業を新たな成長の牽引役と位置づけており、特に北米市場での販売に力を入れることにしている。同社にとり、これまでも北米市場は主戦場であった。米ウォルマート・ストアーズなどの米流通大手を通じて低価格のDVD録画再生機やプリンターを販売することで、全売上高の7割を北米から稼いできた。だがここ数年、DVD録画再生機もプリンターも売れ行きが鈍ってきており、新たなビジネスを展開する必要性に迫られていた。

 そうした中で、北米で急速に需要が高まっているのが液晶テレビである。米調査会社のディスプレイサーチによると、北米における2007年10~12月期の出荷台数は910万台に達した。前年同期比で64%増である。今後さらに需要が高まると予想されている。

 船井電機は液晶テレビを成長のドライバーにすべく、2007年3月期から販売に本腰を入れている。2007年3月期には、前の期の4倍近い206万台の液晶テレビを販売した。この勢いで、2008年3月期は400万台の販売を目標にしていた。

 だが、2007年春に液晶パネルの調達先を変更したことから、計画が狂いだす。それまでは提携先である台湾の奇美電子から大半のパネルを調達していたが、価格面で折り合いがつかず、ほかのパネルメーカーからの調達を増やすことにした。しかしこのメーカーが経営難に陥り、船井電機は必要な量のパネルを確保できなくなったのだ。

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「船井電機」の著者

吉野 次郎

吉野 次郎(よしの・じろう)

日本経済新聞社記者

1996年、日経BPに入社。2007年から日経ビジネス編集部で電機業界や自動車業界、企業の不祥事を担当。2015年4月から日本経済新聞社電子編集部に出向中。産業、経済事件を中心に取材・執筆する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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